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京都に本部を置く特定非営利活動法人(NPO)パンゲアとコンピュータ統計センター(農業農村開発省)は共同で、メコンデルタ地方ビンロン省チャーオン郡で農業支援プロジェクトを実施した。25日付タインニエン紙電子版が報じた。
このプロジェクトは、子供たちが携帯電話やインターネットなどを使って、両親の農作業を支援するというもの。プロジェクトに参加した9年生(日本の中学3年生に相当)のアインさんは毎日、家の田んぼで稲の生育状態を計測したり、害虫の写真を携帯電話で撮ったりして、そのデータや質問を日本の農業専門家らに送った。日本側からは質問に対する返答やアドバイスが戻ってくるので、アインさんはそれを伝えることで両親を助けることができた。言葉は機械翻訳されるので問題なかったという。
農業農村開発省科学技術環境部ののチエウ・バン・フン部長は、「今の農村の子供たちは両親の携わる農業にほとんど関心を持っていない。しかしこのプロジェクトでそれが変わった」と話した。プロジェクトに参加した中学生たちは、明らかに農業への関心を高め、将来農業技師になりたいという生徒も現れたという。