ゲアン省:空軍戦闘機が墜落、操縦士2人死亡

2018/07/27 18:16 JST配信

 北中部地方ゲアン省ギアダン郡ギアイエン村で26日午前、空爆訓練中だった空軍戦闘機、露スホーイ(Sukhoi)社のSu-22U型機1機が山に墜落する事故が発生した。

 同機は同日午前11時16分に同地方タインホア省トスアン郡のトスアン空港(サオバン空港)を出発。午前11時35分にゲアン省ギアダン郡ギアイエン村の地点でレーダー画面から消え、連絡が途絶えた。

 この事故で、操縦士2人が死亡した。死亡したクアット・マイン・チー中佐(男性・40歳、ハノイ市出身)とファム・ザン・ナム上佐(男性・46歳、紅河デルタ地方タイビン省出身)の遺体は墜落現場近くで同日夜に発見され、ゲアン省ビン市にある第4軍区病院葬儀場に移された。

 当局は墜落機のブラックボックスを回収して原因究明を急いでいる。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 28日朝、南中部地方ダクラク省で軍用練習機が訓練中に墜落した。  国防省によると、防空空軍部隊の...
 南中部沿岸地方ビンディン省で6日午前、訓練中の軍用機が墜落した。搭乗していた操縦士2人は無事だった...
 南中部沿岸地方クアンナム省ディエンバン町(thi xa Dien Ban)の空き地で9日午前11時14分、防空空軍部隊...
 西北部地方イエンバイ省イエンバイ市ナムクオン街区(phuong Nam Cuong)にある軍用空港のイエンバイ空港...
 14日午前、ベトナム人民軍の空軍士官学校の練習機「IAK-52」が南中部沿岸地方カインホア省カムラム郡ス...
 ベトナム人民軍防空空軍は1日、東北部地方タイグエン省ダイトゥー郡ホアンノン村と隣接する紅河デルタ...
 南中部沿岸地方フーイエン省ドンホア郡ホアタイン村で26日午前8時45分頃、防空空軍部隊第910連隊所属の...
 北中部地方ゲアン省マット島付近の空域で14日午前、訓練中だった空軍戦闘機
 北中部地方ゲアン省マット島から北東に13~14カイリの空域で14日午前、訓練中だった空軍戦闘機、露スホ...
 南中部沿岸地方ビントゥアン省フークイ島から北に10~20kmの空域で16日午前11時35分ごろ、訓練中だった...
 28日午前8時過ぎ、ホーチミン市ビンチャイン郡で、ベトナム空軍所属のヘリコプターが墜落し、乗員4人が...
 7月7日午前7時45分頃、ハノイ市タックタット郡タックホア村で、ベトナム空軍所属のヘリコプターが墜落...

新着ニュース一覧

 科学技術省は、2026~2035年の「革新的スタートアップ国家プログラム」を承認する決定第3789号/QD-BKHC...
 英国メディアのウィリアムリード(William Reed)はこのほど、2026年度版「
 米グーグル(Google)が発表した最新データによると、動画共有プラットフォーム「ユーチューブ(YouTube)...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 店主の一家が次々とこの世を去った後、フン・リンさん(女性)とゴック・リエンさん(女性)は、市場の路地...
 科学技術省傘下の通信郵便技術学院(PTIT)とイタリアの航空宇宙企業であるテミックス(Temix)はハノイ市...
 地場系コングロマリット(複合企業)CTグループ(CT Group)傘下の無人航空機(UAV)開発・製造会社であるCT ...
 南中部地方ダナン市人民委員会はこのほど、市内でドローンなどの無人航空機(UAV)を所有・使用する組織...
 採用・人事アドバイザリー会社であるリーラコーエンベトナム(Reeracoen Vietnam)が、マーケティングリ...
 ベトナムを代表するロックバンド「ブックトゥオン(Bức Tường)」が、10月22日(木)に東...
 ハノイ市で10月8日(木)から11日(日)まで、「ハノイギフトショー2026(Hanoi Giftshow 2026)」が開催され...
 ベトナムの株式市場が21日付けで、インデックス開発大手の英FTSEラッセル(FTSE Russell)による市場分類...
 ベトナムで18日、米アップルの「iPhone 18」シリーズが発売され、全国の主要販売店で初日に数万台が事...
 インドの旅行雑誌「トラベル・アンド・ツアー・ワールド(Travel And Tour World=TTW)」が先般発表した...
 英国タイムアウト誌(Time Out)は16日、毎年恒例の「世界で最もクールな街トップ40(The 40 Coolest Neig...
 建設省は、外国の組織および個人の住宅所有権に関する規定の見直しを進めている。住宅法改正案で、外国...
トップページに戻る