ホーチミン:空軍のヘリコプターが墜落、4人死亡

2015/01/29 07:25 JST配信

 28日午前8時過ぎ、ホーチミン市ビンチャイン郡で、ベトナム空軍所属のヘリコプターが墜落し、乗員4人が死亡する事故が発生した。

(C) vnexpress 墜落現場付近の様子
(C) vnexpress 墜落現場付近の様子
(C) vnexpress 赤い範囲が墜落現場付近、右下部分がHCM市中心地域
(C) vnexpress 赤い範囲が墜落現場付近、右下部分がHCM市中心地域

 墜落したのは、第917空軍ヘリコプター「UH-1イロコイ」。操縦訓練を行うため、同日午前8時頃にタンソンニャット国際空港を離陸し東南部タイニン省方面に向かったが、離陸から約8分後に消息不明となった。2時間半後、同機体はビンチャイン郡ファムバンハイ村に墜落していたことが確認された。

 墜落現場は農場の林。軍関係者らは、飛行中に技術的な問題が発生し飛行不能となったものの、操縦士は被害を最小限に抑えるため、民家や建物の密集した地帯を抜けるまでヘリコプターを操縦し、そのまま墜落したものと見ている。地元住民らによると、ヘリコプターが墜落する前に「ドーン」という爆発音ではない大きな衝撃音が聞こえ、その瞬間に煙と共に炎が上がったという。

 墜落の知らせを受け、軍人、警察、消防士から成る1000人規模の救助隊が出動し、捜索救難活動に当たった。墜落現場は河川と木々が密集した地域にあるため、消息不明から2時間半後にようやく現場を確認することができた。乗員4人はその場で死亡が確認された。

 UH-1イロコイ(UH-1 Iroquois=ヒューイ・Huey)は、米国のベル・エアクラフト社が開発したヘリコプターで、1959年よりアメリカ陸軍で採用され、ベトナム戦争などで活躍した。全長17.4m、高さ4.39m、最高飛行速度217km/hで、定員は14人。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 北中部地方ゲアン省ギアダン郡ギアイエン村で26日午前、空爆訓練中だった空軍戦闘機、露スホーイ(Sukho...
 南中部沿岸地方フーイエン省ドンホア郡ホアタイン村で26日午前8時45分頃、防空空軍部隊第910連隊所属の...
 北中部地方ゲアン省マット島から北東に13~14カイリの空域で14日午前、訓練中だった空軍戦闘機、露スホ...
 7日に空軍ヘリコプター墜落事故で死亡した兵士らの葬儀が11日、ハノイ
 7月7日午前7時45分頃、ハノイ市タックタット郡タックホア村で、ベトナム空軍所属のヘリコプターが墜落...

新着ニュース一覧

 北部地方バクニン省は、国内8番目となる中央直轄市への昇格を目指し、提案書の最終調整を進めている。...
 ハノイ市人民評議会都市委員会はこのほど、低排出ゾーン(LEZ)の対象となる環状1号線内の9つの街区にお...
 政府は、付加価値税(VAT)法の施行をガイダンスする政令第181号/2025/ND-CPの一部を改正・補足する政令...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 米国通商代表部(USTR)はこのほど、貿易相手国の知的財産権の保護と執行に関する「2026年版スペシャル30...
 インド海軍の艦艇「INSサガルドワニ(INS Sagardhwani)」が5日~8日の日程で、南中部地方カインホア省の...
 ホーチミン市人民裁判所は7日、麻薬の違法売買や所持の罪に問われていた麻薬ルート元締めのグエン・テ...
 「豚骨麺屋一番軒」や「肉汁餃子のダンダダン」などの飲食店運営や食品販売などを手掛ける株式会社ベス...
 企業のサステナビリティ経営を支援する株式会社ゼロボード(東京都港区)は、グリーン成長や持続可能な開...
 7日のベトナム株式市場は、ホーチミン証券取引所(HSX)のVNインデックスが大型株の牽引により上昇し、史...
 トー・ラム書記長 兼 国家主席は5日から7日にかけてインドを国賓訪問し、ナレンドラ・モディ首相および...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)は、5月8日より各種サービスの料金を+2~11%引き上げる...
 インドネシアのフィンテック企業クレディボ(Kredivo)は6日、ベトナムのデジタル銀行ティモ(Timo)の買収...
 ベトナム国家銀行(中央銀行)によると、2025年末時点で15歳以上の国民の銀行口座保有率が約89%に達した...
 レ・ミン・フン首相はこのほど、戦略的技術および戦略的技術製品のリストを定めた決定第21号/2026/QD-T...
トップページに戻る