越人研究者が「永守賞」を初受賞、電気モータ分野で功績

2017/06/06 06:01 JST配信

 ハノイ工科大学電気工学部准教授で同大学の技術開発応用研究センター所長のタ・カオ・ミン博士がこのほど、第3回「永守賞」を受賞した。ベトナム人が同賞を受賞したのはミン博士が初めてで、今回はミン博士のほか日本人6人とタイ人1人の合計8人が受賞した。

(C) ハノイ工科大学, VnExpress
(C) ハノイ工科大学, VnExpress

 同賞は日本電産株式会社(京都市南区)の創業者である永守重信氏が理事長を務める公益財団法人永守財団が、モータに関する研究開発に邁進する研究者・開発者を応援することを目的として、同分野において国内外で優れた功績を挙げた研究者や開発者を表彰するもの。

 「永守賞」は毎年国内外から8人程度が選出され、表彰式で「永守賞大賞」が発表される。副賞は永守賞大賞が500万円、永守賞が100万円となっている。

 受賞を受けてミン博士は、「大学を卒業してからの30年間の研究成果を評価していただけたことは私にとって非常に意義が大きいと感じています」とコメントした。

 ミン博士は日本で電気モータによるパワートレインの品質や性能の向上の研究開発に取り組んだ成果が高く評価された。現在ではこの技術が自動車業界で広く使用されている。

 ミン博士は1997年にカナダのラバル大学で博士号を取得後、1998年から九州大学で永久磁石形リニア同期モータの研究、その後は東京大学や日本精工株式会社(NSK、東京都品川区)でセンサレスモータコントロールやブラシレスDC(BLDC)モータなどに関する研究成果を発揮した。

 2004年からはハノイ工科大学で研究をしており、2015年には国家プロジェクトである電気自動車用のパワートレイン制御の研究開発に当たり成果を収めた。

 第3回永守賞表彰式は9月3日に京都で開催される予定。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 日本文学研究論文コンテスト「井上靖賞」の授賞式が5日、ハノイ市で開催された。コンテストは、国際交...
 ホーチミン市国家大学生物医学技術学科の女性教員チャン・ハー・リエン・フオン博士が、2015年度「ロレ...
 米国ハワイ州下院議会はこのほど、2007年にノーベル平和賞を受賞した国連の気候変動に関する政府間パネ...
 108軍隊中央病院付属整形外科研究所副所長のグエン・テー・ホアン博士が、ドイツのアレクサンダー・フ...
 米シカゴを本部とする個人慈善基金団体マッカーサー基金は2日、公式ウェブサイトで奨励金(通称:ジー...

新着ニュース一覧

 北部地方バクニン省は、国内8番目となる中央直轄市への昇格を目指し、提案書の最終調整を進めている。...
 ハノイ市人民評議会都市委員会はこのほど、低排出ゾーン(LEZ)の対象となる環状1号線内の9つの街区にお...
 政府は、付加価値税(VAT)法の施行をガイダンスする政令第181号/2025/ND-CPの一部を改正・補足する政令...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 米国通商代表部(USTR)はこのほど、貿易相手国の知的財産権の保護と執行に関する「2026年版スペシャル30...
 インド海軍の艦艇「INSサガルドワニ(INS Sagardhwani)」が5日~8日の日程で、南中部地方カインホア省の...
 ホーチミン市人民裁判所は7日、麻薬の違法売買や所持の罪に問われていた麻薬ルート元締めのグエン・テ...
 「豚骨麺屋一番軒」や「肉汁餃子のダンダダン」などの飲食店運営や食品販売などを手掛ける株式会社ベス...
 企業のサステナビリティ経営を支援する株式会社ゼロボード(東京都港区)は、グリーン成長や持続可能な開...
 7日のベトナム株式市場は、ホーチミン証券取引所(HSX)のVNインデックスが大型株の牽引により上昇し、史...
 トー・ラム書記長 兼 国家主席は5日から7日にかけてインドを国賓訪問し、ナレンドラ・モディ首相および...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)は、5月8日より各種サービスの料金を+2~11%引き上げる...
 インドネシアのフィンテック企業クレディボ(Kredivo)は6日、ベトナムのデジタル銀行ティモ(Timo)の買収...
 ベトナム国家銀行(中央銀行)によると、2025年末時点で15歳以上の国民の銀行口座保有率が約89%に達した...
 レ・ミン・フン首相はこのほど、戦略的技術および戦略的技術製品のリストを定めた決定第21号/2026/QD-T...
トップページに戻る