【第28回】ベトナム人はポケモンGOを知っているか?

2016/08/10 09:01 JST配信

ホーチミン市イオンモール・ビンタン 開業イベントでピカチューパレード

世界中でブームの ポケモンGO(Pok??mon GO) ですが、 ベトナムでも2016年8月6日より、正式にサービスがスタート しました。

コンビニなどのプロモーションやショッピングモールなどのイベントによく登場するポケモンですが、実際ベトナムでの人気はどのようなものなのでしょうか? ポケモンGOサービス開始から約1か月前の7月1日~2日に、16歳~39歳のベトナム人男女866名を対象に調査を実施しました。

ポケモンGO認知度は7割強!

ポケモンの認知度ですが、なんと 調査対象の85% が知っており、ベトナムでの認知度も極めて高いことがわかりました。ベトナムではドラえもんと並ぶ、超強力コンテンツと言ってよいかと思います。

また、ポケモンGOについてですが、内容まで含めて回答できた45%、何となく聞いたことがあるという31%を含めて、 7割強の人がその存在を知っていました。 他国でものすごく話題になっていることに加えて、Facebookなどでの投稿や、非公式ながらサービスを利用している人たちからの口コミが、大きな影響を持っていたようです。

ポケモンGO「興味あり」が55%

ポケモンGOについて、サービスを知っている人に対してその関心度を尋ねたところ、21%が「大変興味がある」、34%が「興味がある」と回答し、 55%の人が興味を持っており、サービス開始が期待されている ことがわかりました。

彼らが楽しみにしている理由としては、「ポケモンが好きだから」といったキャラクター派生のものから、「他国で流行っているから」といったもの、また「たくさん歩かなくてはいけないので健康に良いかも」といった声も聞かれます。

一方で、懸念を持つ人も少数派ながらおります。「ゲームに興味がない」といった声に加えて、 「外で携帯を利用するのは盗難が心配」 というのはベトナムならではの不安とも言えます。

ホーチミン市グエンフエ通りに出現したニセピカチュー

<関連ニュース>

ポケモンGO、ベトナムでも配信開始―若者たちが早くも熱中

ポケモンGO、3大都市の「ホットスポット」を地元紙が紹介

著者紹介
株式会社Asia Plus代表取締役社長 黒川賢吾

株式会社Asia Plus ( www.asia-plus.net )代表取締役社長。
NTT、ソニー、ユニクロにて海外マーケティングを担当。
2014年にAsia Plusを設立しベトナムマーケットリサーチサービス
「Q&Me( www.qandme.net )」を展開中


統計から見るベトナム
その他の記事はこちら>
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

新着ニュース一覧

 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)によると、南部...
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)傘下のサン・フ...
 ハノイ市ドンアイン村の国家展示センター(VEC)で、5月13日(水)から15日(金)まで、「ベトナム国際広告設...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 科学技術省によると、全国における第3世代移動通信システム(3G)、第4世代移動通信システム(4G)、第5世...
 中国が南シナ海の一部海域を対象に5月1日から8月16日まで漁獲禁止令を一方的に発布したことを受け、ベ...
 「サイゴン・ザーディン市」が「ホーチミン市」へと市名を変更した1976年7月2日から、2026年7月2日で50...
 財政省は、税務管理法のガイダンス政令草案において、登記上の住所で活動していない納税者が100万VND(...
 地場のトラック販売会社であるフンティン輸出入採掘会社(Hung Thinh Mining And Import Export、ブラン...
 南中部地方ダナン市ヌイタイン村サムリンタイ村落(thon Sam Linh Tay, xa Nui Thanh)で4日、同市共産党...
 中東情勢の緊迫化に伴う燃料不足を受け、全国の20以上の空港を管理・運営する
 ペトロベトナムグループ(Petrovietnam=PVN)傘下のPVオイル[OIL](PV Oil)
 南中部地方ザライ省軍事指揮部は4日、クイニョン街区(旧ビンディン省)のクイニョンビーチで引き揚げら...
 ファム・ザー・トゥック副首相はこのほど、2075年までを視野に入れた2050年までの南中部地方カインホア...
 政府はこのほど、不動産大家が借家人から国の規定を超える生活用電力の小売価格で電気代を徴収した場合...
トップページに戻る