ソンドン洞窟、水中で新たな洞窟群を発見―タイの洞窟で少年救出したダイバーら

2019/04/11 16:02 JST配信

 北中部地方クアンビン省にある世界最大のソンドン洞窟が、現在確認されている以上に大きい可能性があることが分かった。同省人民委員会と英国洞窟研究協会(BCRA)、ソンドン洞窟の探検ツアーを運営するチュアメーダット社(オサリス=Oxalis)が、4月初旬に行った洞窟の潜水調査を報告する記者会見で明らかにした。

(C) vnexpress.net
(C) vnexpress.net

 ソンドン洞窟はこれまで地上部分の調査はされてきたが、水に浸かった部分については調査が行われていなかったことから、同省人民委員会がBCRAに依頼して今回の潜水調査が実現した。

 潜水チームはリック・スタントン氏、ジェイソン・マリンソン氏、クリス・ジュエル氏の英国人ダイバー3人からなり、英国人洞窟専門家のハワード・リンバート氏がサポートを行った。ダイバー3人は2018年に、タイの洞窟で起きた増水により18日間にわたり洞窟に閉じ込められた少年たちの救助活動にあたったことでも知られている。

 潜水チームは深さ60mで複数の洞窟が連なっているのを発見し、洞窟は深くなるほど大きくなっていることを発見した。深さ77m地点でボンベが酸素不足となり引き返したが、深さは100m以上に及ぶ可能性があるという。

 潜水調査にかかった費用は概算で5万3000USD(約590万円)で、ベトナム航空[HVN](Vietnam Airlines)が調査団の渡航費や調査に使用する設備機器の費用を支援した。

 報告会でマリンソン氏は、チームはこれまでに多くの洞窟を調査してきたがソンドン洞窟は未だかつてない規模で、今回の調査で洞窟の底までたどり着けなかったのが残念だとコメントした。次回の調査でチームは120mまで潜れるようボンベを使用する計画。

 同省の世界自然遺産フォンニャ・ケバン国立公園の一部となるソンドン洞窟は、1990年にベトナム人ガイドのホー・カイン氏が発見した後、2009年からリンバート氏らの調査チームが本格的な調査を行ってきた。これまでの調査で全長約9km、幅200m、最大高は240mに及ぶとされていたが、実際にはこれを大きく上回る規模である可能性が出てきており、今後の調査結果に期待が集まる。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 北中部地方クアンビン省トゥエンホア郡ラムホア村共産党委員会のグエン・バン・フック書記はこのほど、...
 カナダの旅行雑誌「ザ・トラベル(The Travel)」はこのほど、「世
 英国洞窟研究協会(BCRA)はこのほど、3月3日から20日にかけて北中部地方クアンビン省で実施した2020年度...
 英紙ガーディアン(The Guardian)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)で移動が制限される中、世界中...
 南中部高原地方ザライ省イアグライ郡イアデル村(xa Ia Der, huyen Ia Grai)で20日15時頃、地元警察と救...
 世界自然遺産フォンニャ・ケバン国立公園を擁する北中部地方クアンビン省で7月20日(土)から8月20日(火)...
 北中部地方クアンビン省の世界自然遺産フォンニャ・ケバン国立公園にある世界最大級のソンドン洞窟の容...
 地場ハイアウ航空(Hai Au Aviation)は、6月に開催される2019年クアンビン洞窟フェスティバルに合わせて...

新着ニュース一覧

 国会は24日、幹部や公務員、人民軍および人民公安の士官などが公的弁護士として活動する制度を試験的に...
 国会は24日、2026~2030年の国家財政・公的債務返済計画および中期公共投資計画に関する決議案を賛成多...
 国会で24日、出席議員の全会一致で2026~2030年の経済社会発展計画に関する決議が採択された。同決議は...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ドローン製造会社のリアルタイム・ロボティクス(Realtime Robotics)の創設者であるルオン・ベト・クオ...
 国会は24日、個人所得税(PIT)法、付加価値税(VAT)法、法人所得税(CIT)法、特別消費税(SCT)法の一部を改...
 国会は24日午前、ベトナムの文化発展に関する決議を賛成多数で採択した。同決議により、毎年11月24日を...
 国会は24日午前、東南部地方ドンナイ省を中央直轄市の「ドンナイ市」に格上げする決議を採択した。投票...
 ハノイ市人民委員会は、4月26日(旧暦3月10日)のフン王の命日および4月30日の南部解放記念日と5月1日の...
 国会は23日、◇戸籍法、◇公証法、◇首都法の各改正案を可決した。 戸籍法改正、行政区画に縛られない...
 ハノイ市は2026年7月1日からホアンキエム街区の一部で低排出ゾーン(LEZ)の試験導入を開始し、化石燃料...
 国防省傘下の携帯通信大手ベトナム軍隊工業通信グループ(ベトテル=Viettel)の子会社で、郵便サービス...
 北中部地方ハティン省で22日、送金のため銀行に向かおうとしている女性乗客がソーシャル・ネットワーキ...
 シンガポール系グラブ(Grab)の現地法人グラブベトナム(Grab Vietnam)は、4月28日より配車や配送サービ...
 レ・ミン・フン首相は22日、科学技術省との作業会議を主宰し、科学技術、イノベーション、デジタルトラ...
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)と、米国のホテ...
トップページに戻る