大手国際会計事務所の英系プライスウォーターハウスクーパース(PwC)が実施した調査によると、ベトナム人消費者は価格に対する関心をますます強めており、デジタル技術を積極的に受け入れつつ、健康志向にも敏感になっていることがわかった。

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　同調査は、アジア太平洋地域11か国の消費者6000人余り(うちベトナム人517人)を対象に実施したもの。調査結果によると、ベトナム人消費者の47％が食品購入時に最も重視する要素として価格を挙げた。一方で、3分の1が経済的な困難を抱えており、毎月の請求額に対応できないと回答した。

　健康と食品品質に関しては、ベトナム人消費者の74％が超加工食品(複数の食材を工業的に配合して製造される加工度の高い食品)や農薬に対し、非常に強い懸念を示しており、アジア太平洋地域の平均68％を上回った。ベトナムでは35％が意識的に超加工食品を避けている。

　また、80％超が健康管理アプリやウェアラブルデバイスを活用しており、その中には人工知能(AI)を用いて食事プランや運動計画を立てる人も多い。

　持続可能性と気候変動への意識では、ベトナム消費者の96％が気候変動への懸念を示しており、これは同地域で最も高い数値となっている。69％が環境に優しい食品に対して追加料金の支払いを厭わず、70％が無駄を避けるために必要な分だけを購入するよう心がけている。

　利便性とデジタル統合の観点から、54％が少なくとも週に一度は加工済み食品を購入している。フードデリバリープラットフォームがベトナムの食品購入・消費習慣に変化をもたらしており、オンラインと実店舗を組み合わせたハイブリッドな購買モデルが主流となりつつある。