フランス極東学院の資料に見る20世紀初頭のベトナム

2014/12/21 06:56 JST配信

 フランス極東学院(EFEO)が保管する、20世紀初頭におけるフランス統治下のベトナムを写した写真55枚や多数の考古学遺物が、ハノイ市にあるベトナム国家歴史博物館(1 Trang Tien St./25 Tong Dan St., Hoan Kiem Dist., Ha Noi)で展示されている。

(C) vov クアンナム省ミーソン聖域の調査の様子
(C) vov クアンナム省ミーソン聖域の調査の様子
(C) vov タインホア省の世界遺産、胡(ホー)朝城の発掘調査の様子
(C) vov タインホア省の世界遺産、胡(ホー)朝城の発掘調査の様子
(C) vov クアンナム省ドンズオン遺跡(寺院遺跡)の彫刻
(C) vov クアンナム省ドンズオン遺跡(寺院遺跡)の彫刻
(C) vov 1926年のハノイ市の様子
(C) vov 1926年のハノイ市の様子

 同博物館とEFEOによる企画展「ベトナムの視点―フランス極東学院の資料に見る20世紀初頭のベトナム」の開幕式が12月3日、同博物館とフランス文化センターで行われた。同企画展は2015年3月まで。

 ベトナムでは長らく続いた戦争により、数え切れないほど多くの考古学的遺跡や遺構、遺物が失われてきた。特にチャンパ(2世紀から15世紀後半ごろまでベトナム中南部の沿岸地方に存在したベトナムの初期国家)やオケオ(2世紀から7世紀ごろまでメコンデルタ地方で栄えた扶南の都)については、主にレンガ造りの建造物が数多く残されていたが、爆撃などで大きく破壊され、資料としての写真でしか当時の姿を見ることができない。

 ベトナムの重要な遺跡の幾つかは、20世紀初頭にEFEOの研究者によって発見された。1898年には南中部沿岸地方クアンナム省にある世界遺産のミーソン聖域はフランス人によって発見され、その後EFEOの研究者らが建造物や彫刻、碑文などの調査・研究を行った。現在でもミーソン聖域の建造物の分類に用いられている「A10」や「B5」といった遺構ナンバーも、EFEOの研究者らの功績によるもの。

前へ   1   2   3   次へ
[Thu Linh, VOV, 07:00, 04/12/2014, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 チャンパ王国は、2世紀末から15世紀後半ごろまでベトナム中~南部の沿岸地方に存在した初期国家だ。南...
 ベトナム社会科学研究所(VASS)傘下の社会科学情報研究所(ISSI)とフランス極東学院(EFEO)はこのほど、両...
 南中部沿岸地方クアンガイ省にあるサーフィン文化遺跡がこのほど、特別国家級遺跡に指定された。  ...
 南中部沿岸地方クアンガイ省共産党委員会は10月27日、サーフィン遺跡を特別国家級遺跡に指定するための...
 スイスのジュネーブにあるバルビエ・ミュラー美術館で2022年2月28日まで、ベトナムのドンソン(Dong Son...
 南中部沿岸地方クアンナム省にある世界文化遺産のミーソン聖域でこのほど、同遺跡の碑文に書かれた文字...
 南中部沿岸地方ダナン市のチャム彫刻博物館は、今年で設立100周年を迎える。これを記念して、同博物館...
 ホーチミン市美術博物館(97A Pho Duc Chinh St., Dist.1, Ho Chi Minh)で6月28日まで、企画展「フラン...

新着ニュース一覧

 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
 ベトナム発のITソリューション企業であるカオピーズ(Kaopiz、ハノイ市)と、東南アジア市場における医療...
 米グーグル(Google)と財政省傘下のベトナム国家イノベーションセンター(NIC)は18日、ベトナム国内での...
 英国タイムズ紙(The Times)が発行する高等教育情報誌「タイムズ・ハイアー・エデュケーション(The Time...
 ホーチミン市輸出加工区・工業団地管理委員会(HEPZA)によると、同市の工業団地・輸出加工区は2020年か...
 ドナルド・トランプ米大統領の2025年個人資産開示報告書には、ベトナムでのフランチャイズ契約による50...
 アイウエアの企画・製造・販売・輸出入などを手掛ける株式会社ジンズホールディングス(JINS、東京都千...
 海運や物流事業などを手掛ける韓国の商社STXと、有機質肥料を製造する韓国のミグァン(Mee-kwang)はこの...
 政府は、地域別最低賃金の適用地域区分を7月1日から村レベルの行政区(街区=phuong、村=xa、特区=dac...
トップページに戻る