禅僧ティク・ナット・ハンが帰国、70年間の使命終え故郷で静養へ

2018/11/02 06:15 JST配信

 ベトナム出身の禅僧で平和や人権運動家として広く知られるティク・ナット・ハン(ティック・ニャット・ハイン/Thich Nhat Hanh/釈一行)氏が10月26日、リハビリ療養の拠点としているタイのナコーンラーチャシーマー(Nakorn Ratchasima)から南中部沿岸地方ダナン市ダナン国際空港に降り立った。ハン氏は2017年半ばに9日間帰国しており、およそ1年ぶりの帰国となった。

(C) Tuoi Tre
(C) Tuoi Tre

 空港では北中部地方トゥアティエン・フエ省フエ市のバオラム(Bao Lam)寺から禅僧ティク・ザック・クアン氏率いる代表団がハン氏を出迎えた。ハン氏がバオラム寺の僧侶らに宛てた手紙には「私はこの身が尽きるまでの日々を、トゥーヒエウ(Tu Hieu/慈考)寺の師や弟子が揃う地で過ごすためにベトナムへ帰国することを決意した」と記されている。

 またハン氏は手紙で、「師に託された使命は70年間の活動を通して、その教えはトゥーヒエウ寺の継承者やベトナムの仏教徒、世界中へ広まった。命の輪が閉じつつある今、残る月日を師や弟子と共に過ごす時が訪れたと感じている」とも綴っている。

 ハン氏の教えや同氏とのエピソードを書いた「Dinh xuat ky nhan」の著者で学者のグエン・ダック・スアン(Nguyen Dac Xuan)氏は、ハン氏の帰国についてこう語る。「ベトナム国民なら誰もが余生は故郷で迎えたいと思うのと同じようにハン氏も使命を終えた今、師や弟子の元へ帰りたいのです。ハン氏の願いはとてもシンプルです。大きなお堂もお墓もいらない、ただ火葬して故郷の血に撒いて欲しい、そう願っているのです」。

 ハン氏は1926年にフエで生まれた。1942年にトゥーヒエウ寺で出家し禅僧となり、ベトナム戦争中には仏教指導者として人々の救済にあたった。 後に米国やフランスへ渡り、平和活動や瞑想指導に従事し、1967年にはノーベル平和賞の候補に挙げられた。

 ハン氏は2014年の脳出血の後遺症で言葉を発することはできないものの、健康状態は良好で専属スタッフが身の回りの介助をしている。この後、ダナン市内の海岸沿いのホテルに滞在してからフエ市で静養するとされている。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 ベトナム出身の禅僧で平和や人権運動家として広く知られるティク・ナット・ハン(ティック・ニャット・...
 南中部沿岸地方ダナン市の五行山観世音寺で10月30日、奈良・東大寺別当で華厳宗管長の狭川普門師ら日越...
 南中部カインホア省人民委員会はこのほど、中国との領有権問題が発生している南シナ海のチュオンサ諸島...

新着ニュース一覧

 北部地方バクニン省は、国内8番目となる中央直轄市への昇格を目指し、提案書の最終調整を進めている。...
 ハノイ市人民評議会都市委員会はこのほど、低排出ゾーン(LEZ)の対象となる環状1号線内の9つの街区にお...
 政府は、付加価値税(VAT)法の施行をガイダンスする政令第181号/2025/ND-CPの一部を改正・補足する政令...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 米国通商代表部(USTR)はこのほど、貿易相手国の知的財産権の保護と執行に関する「2026年版スペシャル30...
 インド海軍の艦艇「INSサガルドワニ(INS Sagardhwani)」が5日~8日の日程で、南中部地方カインホア省の...
 ホーチミン市人民裁判所は7日、麻薬の違法売買や所持の罪に問われていた麻薬ルート元締めのグエン・テ...
 「豚骨麺屋一番軒」や「肉汁餃子のダンダダン」などの飲食店運営や食品販売などを手掛ける株式会社ベス...
 企業のサステナビリティ経営を支援する株式会社ゼロボード(東京都港区)は、グリーン成長や持続可能な開...
 7日のベトナム株式市場は、ホーチミン証券取引所(HSX)のVNインデックスが大型株の牽引により上昇し、史...
 トー・ラム書記長 兼 国家主席は5日から7日にかけてインドを国賓訪問し、ナレンドラ・モディ首相および...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)は、5月8日より各種サービスの料金を+2~11%引き上げる...
 インドネシアのフィンテック企業クレディボ(Kredivo)は6日、ベトナムのデジタル銀行ティモ(Timo)の買収...
 ベトナム国家銀行(中央銀行)によると、2025年末時点で15歳以上の国民の銀行口座保有率が約89%に達した...
 レ・ミン・フン首相はこのほど、戦略的技術および戦略的技術製品のリストを定めた決定第21号/2026/QD-T...
トップページに戻る