ボー・トン・スアン教授が死去、21年に旭日中綬章受章

2024/08/21 04:20 JST配信
  • 元カントー大教授、ナムカントー大名誉学長
  • 74年に日本留学、九州大で稲作技術研究
  • 日越の学術交流と相互理解の促進に寄与

 元カントー大学教授(ナムカントー大学名誉学長)のボー・トン・スアン氏が19日、ホーチミン市で死去した。83歳だった。

イメージ写真
イメージ写真

 スアン氏は1974年に日本に留学し、九州大学で熱帯地域における稲作技術に関する研究を行い、同大学より博士号(農学)を取得した。ベトナムに帰国後、カントー大学教授として日本人研究者と稲作に関する研究を継続し、日本人研究者と共著で学術論文を投稿するなど、農業分野における日越間学術交流の先駆者としてその後の協力関係の土台を築く役割を果たした。

 1997年には客員研究員として京都大学に1年間滞在し、日本の農業協同組合に関する研究に取り組んだほか、ベトナム人農家および政策実務家を対象とした訪日研修のアレンジを実施。帰国後も、京都大学での研究を基に学会などで日本の農業制度や農業技術に関する紹介を行った。

 また、農学有識者として日本の政府開発援助(ODA)事業への協力を通じ、日越間の農業分野における協力関係強化に貢献した。日本で最初の農業高等教育技術協力とされる「ベトナム・カントー大学農学部協力プロジェクト(1970~1975年)」に携わったほか、日本で初となったアフリカ大陸での三角協力「サンベジア州ナンテ地区稲作生産性向上のための技術改善プロジェクト(2011~2015年)」でも、実施の方向性をベトナム側有識者として助言し、熱帯地域における稲作栽培技術に係る支援の実施に貢献した。

 スアン氏は、日本・ベトナム間の学術交流および相互理解の促進に寄与したとして、日本政府から令和3年(2021年)春の外国人叙勲で旭日中綬章を授章した。新型コロナ禍を経て、2022年4月にナムカントー大学で旭日中綬章の伝達式が行われた。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 科学研究と技術イノベーションを促進して世界中の人々の生活向上を目的とする国際科学技術賞「第3回ビ...
 日本政府は2021年4月29日、ボー・トン・スアン元カントー大学教授(ナムカントー大学名誉学長)に対する...
 日本政府は4月29日、令和3年(2021年)春の叙勲受章者を発表した。ベトナムでは外国人叙勲として2人がそ...

新着ニュース一覧

 世界携帯通信事業団体(GSMA)の調査部門であるGSMAインテリジェンス(GSMA Intelligence)が9月に発表した...
 ロシア系ネットセキュリティ大手カスペルスキー(Kaspersky)が18か国の7200人を対象に実施した調査によ...
 北中部地方フエ市の象徴ともいえるチュオンティエン(Trường Tiền)橋の塗り替え作業が...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 店主の一家が次々とこの世を去った後、フン・リンさん(女性)とゴック・リエンさん(女性)は、市場の路地...
 世界最大の旅行プラットフォーム「トリップアドバイザー(Tripadvisor)」は、トラベラーズチョイスアワ...
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)は、トー・ラム...
 カナダを公式訪問したトー・ラム書記長 兼 国家主席は24日、マーク・カーニー首相とオタワで会談を行い...
 ホーチミン市で23日に開催された人工知能(AI)による生産性向上をテーマとするイベント「ベトナムAI生産...
 地場系コングロマリット(複合企業)CTグループ(CT Group)傘下の無人航空機(UAV)開発・製造会社であるCT ...
 科学技術省のブー・ハイ・クアン科学技術相は9月23日、米国ニューヨークでトー・ラム書記長 兼 国家主...
 南部メコンデルタ地方カントー市人民委員会は、決定第4902号/QD-UBNDを公布し、同市初となる「カントー...
 世界の航空関連情報を提供する英国のオフィシャル・エアライン・ガイド(Official Airline Guide=OAG)...
 フィリピンのファストフードチェーン最大手ジョリビー・フーズ・コーポレーション(Jollibee Foods Corp...
 ベトナム評価レポート社(ベトナムレポート=Vietnam Report)は、2026年の信頼性の高い食品企業トップ10...
 韓国最大の財閥サムスングループ(Samsung Group)傘下のサムスン電子(Samsung Electronics)のベトナム法...
トップページに戻る