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ロシア系ネットセキュリティ大手カスペルスキー(Kaspersky)の最新報告によると、2025年に東南アジアの企業を標的としたウェブ経由のサイバー攻撃1800万件以上が阻止された。国別では、ベトナムが843万7695件で最多だった。
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ベトナムに次いで攻撃件数が多かったのは、マレーシアの336万1453件とインドネシアの301万4870件だった。シンガポールとタイでも、それぞれ100万件以上の攻撃が確認されている。
脅威の主な形態は、ハッキングされたウェブサイトやマルウェアを含むダウンロードファイルで、アクセス拒否やネットワーク資源の不正利用、機密データの漏洩を目的としている。
東南アジア全体で脅威の総数は減少傾向にあるが、ベトナムとシンガポールでは検出数が急増した。カスペルスキーのアジア太平洋地域担当者によると、これは両国の組織がセキュリティ体制を積極的に強化し、セキュリティポリシーを厳格に遵守したことで、より多くの攻撃を検出・遮断できるようになったためだという。
また、高速ネットワークとIoT(モノのインターネット)の普及によって常時接続環境が広がったことも、マルウェア感染リスクを高めている。
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