世界の旅行者が検索した世界の都市、ハイフォンが1位 ブッキング・ドットコム

2022/12/24 08:24 JST配信

 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」の日本法人、ブッキング・ドットコム・ジャパン株式会社(東京都港区)は、世界中の人々がブッキング・ドットコムのサイト上で検索した旅先を調査し、日本の人々が最も訪れたい旅先と、世界の人々から最も注目されている旅先のランキングを発表した。

イメージ写真
イメージ写真

 ランキングのデータは2022年10月17日〜31日にブッキング・ドットコムのサイト内で宿泊検索された回数に基づくもので、検索対象期間は2022年12月23日~2023年1月1日までのチェックインの予約となっている。

 「日本の旅行者が検索した世界の都市」のランキングでは、前年に続いて日本国内の都市がトップ10を独占した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が収束しつつあり、海外渡航への規制も緩和されている中で、日本の旅行者の慎重な態度が明らかとなった。

 一方、「日本の旅行者が検索した海外の都市」のランキングでは、ベトナムのハノイ市が8位に入った。前年のランキングでは、ベトナムの都市はトップ10の圏外だった。

 また、「世界の旅行者が検索した世界の都市」のランキングでは、北部紅河デルタ地方ハイフォン市が1位となった。

 「日本の旅行者が検索した海外の都市」のランキングは以下の通り。

1位:ソウル(韓国)

2位:バンコク(タイ)

3位:台北(台湾)

4位:パリ(フランス)

5位:シンガポール(シンガポール)

6位:ホノルル(米国)

7位:釜山(韓国)

8位:ハノイ市(ベトナム)

9位:ニューヨーク(米国)

10位:クアラルンプール(マレーシア)

 「世界の旅行者が検索した世界の都市」のランキングは以下の通り。

1位:ハイフォン市(ベトナム)

2位:大園区(台湾)

3位:コーンケーン(タイ)

4位:エルニド(フィリピン)

5位:オークランド(ニュージーランド)

6位:ピウラ(ペルー)

7位:チャングー(インドネシア)

8位:メディナ(サウジアラビア)

9位:東京(日本)

10位:ソウル(韓国)

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」はこのほど、アジア太平洋地域の...
 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」の日本法人、ブッキング・ドット...

新着ニュース一覧

 7日のベトナム株式市場は、ホーチミン証券取引所(HSX)のVNインデックスが大型株の牽引により上昇し、史...
 トー・ラム書記長 兼 国家主席は5日から7日にかけてインドを国賓訪問し、ナレンドラ・モディ首相および...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)は、5月8日より各種サービスの料金を+2~11%引き上げる...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 インドネシアのフィンテック企業クレディボ(Kredivo)は6日、ベトナムのデジタル銀行ティモ(Timo)の買収...
 ベトナム国家銀行(中央銀行)によると、2025年末時点で15歳以上の国民の銀行口座保有率が約89%に達した...
 レ・ミン・フン首相はこのほど、戦略的技術および戦略的技術製品のリストを定めた決定第21号/2026/QD-T...
 インドにおける2026年1~3月期の電気自動車(EV)販売台数ランキングで、ベトナムのEVブランドがトップ4...
 国内最大手の格安航空会社(LCC)ベトジェットエア[VJC](Vietjet Air)の子
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)によると、南部...
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)傘下のサン・フ...
 ハノイ市ドンアイン村の国家展示センター(VEC)で、5月13日(水)から15日(金)まで、「ベトナム国際広告設...
 科学技術省によると、全国における第3世代移動通信システム(3G)、第4世代移動通信システム(4G)、第5世...
 中国が南シナ海の一部海域を対象に5月1日から8月16日まで漁獲禁止令を一方的に発布したことを受け、ベ...
 「サイゴン・ザーディン市」が「ホーチミン市」へと市名を変更した1976年7月2日から、2026年7月2日で50...
トップページに戻る