ホーチミン:聖母マリア教会、大規模な修復工事に着手

2017/07/11 05:17 JST配信

 ホーチミン市1区中心部に位置するドゥックバー(聖母マリア)教会でこのほど、大掛かりな修復工事が始まった。工事は2019年末または2020年6月まで、およそ2年半から3年かかる見通しだ。

(C) VIETJO
(C) VIETJO

 ドゥックバー教会は、完成から137年を経てかなり老朽化が進んでいるが、これまでに1度も大規模な修復工事が行われてこなかった。特に長きにわたり雨風にさらされた屋根は深刻な状態で、修復が急務となっていた。

 こうした中、同市文化スポーツ局は2016年末、同市人民委員会に対して、教会の屋根瓦の緊急修復計画案を提出。これを受けて、同市人民委員会は4月に同案を承認した。ホーチミン市大司教区が修復工事の投資主となっている。

 今回の修復工事では、屋根瓦の葺き直しに多くの時間を要するという。工事中もミサは通常通り行われるが、出入口は教会正面の1か所のみとなる。

 ドゥックバー教会は、ホーチミン市大司教区の大聖堂で、同市を象徴する建物の1つとなっている。フランス植民地時代の1877年に着工され、3年後の1880年に完成した。現在は、市民がミサに訪れるカトリック教会というだけでなく、同市の主要な観光地として、またウェディングフォトのメッカとしても知られている。

 同教会については、「ホーチミンの名所、聖母マリア教会の知られざる内部」<https://www.viet-jo.com/news/special/150722113720.html>を参照。

[Huu Cong, VnExpress, 4/7/2017 | 10:35 GMT+7, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 ホーチミン市1区中心部に位置するドゥックバー(聖母マリア)教会で23日、複数の鐘を組み合わせてメロデ...
 ホーチミン市1区中心部に位置するドゥックバー(聖母マリア)教会は2017年に大規模な修復工事が始まった...
 米国のニュースサイト「ビジネス・インサイダー(Business Insider)」はこのほど、「世界の美しい聖堂19...
 ホーチミン市1区中心部に位置するドゥックバー(聖母マリア)教会は、完成から今年で135年を迎える。教会...
 フランス植民地時代から残る歴史的建造物で、ホーチミン市内観光のハイライトの一つでもある、ドゥック...
 フランス植民地時代から残る歴史的建造物の1つであるホーチミン市1区のドゥックバー(聖母マリア)教会は...

新着ニュース一覧

 米マイクロソフト(Microsoft)が発表した調査報告書「ワークトレンド指数(Work Trend Index)」2025年版...
 在ベトナム米国大使館は18日、巡視船「CSB8022」をベトナム海上警察に引き渡したと発表した。越米間の...
 宅配を手掛ける地場ゴゾ・エクスプレス(Gozo Express)は18日、地場系コングロマリット(複合企業)
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 最先端の機械学習テクノロジーを活用してモバイル資産を識別・評価・最適化する米国のラウンズ(Rounds)...
 サイゴンハノイ保険[BHI](Sai Gon-Ha Noi Insurance Corporation)は、韓
 ホーチミン市7区のサイゴンエキシビション&コンベンションセンター(SECC:799 Nguyen Van Linh, quan ...
 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
 ベトナム発のITソリューション企業であるカオピーズ(Kaopiz、ハノイ市)と、東南アジア市場における医療...
 米グーグル(Google)と財政省傘下のベトナム国家イノベーションセンター(NIC)は18日、ベトナム国内での...
トップページに戻る