ベトナムに実在した多夫多妻の村

2016/06/26 03:27 ICT配信

 3人で約5年間一緒に暮らした後、トゥーさんが亡くなった。その時、トゥーさんとセウさんの間には子供が1人しかいなかったが、その後セウさんとダウさんは6人の子供を授かった。

 男性が複数の妻を持っても、子供の母親はすぐにわかる。しかし女性が同時に複数の夫を持つと、子供の本当の父親が誰なのかがわからない。フェンさんも同じで、7人の子供のうち1人については、どちらの夫の子供なのか断定することができなかったという。

考え方の変化

 この奇妙な結婚は大昔の話のように思われるが、つい数十年前まで続いていた実話だ。それでも半世紀以上が経ち、現在のラーガウ村、ラーザ村の青年たちの考え方は昔とずいぶん変わってきている。

 「この10年余りの間、私たちはこの風習をやめさせるべく啓発活動に注力してきました。男女が愛し合い、結婚する時には法律を遵守し、一夫一妻制を貫徹すべきです。結婚する時は、当局による結婚証明書を取得しなければいけません」と、ラーガウ村のある幹部は話す。

 この古い風習の中で過ごしてきた生き証人だという男性も、コホ族の多夫多妻の風習は淳風美俗にそぐわず文明的でないと認めている。「この風習がいつから始まったのかはわかりませんが、私が小さい頃には既に存在していました。良いものは残すべきですが、良くないもの、文明的でないものは排除していかなければならないのです」。

 若者たちは意識的に昔の風習を変えようとし、また地元当局は女性団体や地域グループと協力して積極的に啓発活動を行った。これにより、現在では多夫多妻の状態はほぼ存在しなくなったという。

前へ   1   2   3   次へ
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 西北部地方で子沢山の女性と言えば、15人を出産したライチャウ省フォントー郡シンチャイ村のザン・ティ...
16人の妻と24人の子供  ハノイ市ザーラム郡に住むグエン・ダン・ハインさん(67歳)は、「ベトナムで最...
 妻にしたい女性のお尻を叩く、女性から男性に求婚する、結婚式を2回行うなど、一部の地方では今でも伝...
 北中部ハティン省フオンケー郡ラオチェーで7日、少数民族チュット族の女性とキン族(人口の約9割を占め...
 南中部高原地方ラムドン省に住む少数民族チュールー(Chu Ru)族には、結婚を希望する女性が家族と共に真...
 28日付ザンチーによると、中部高原地方コントゥム省ダクトー郡ポコ村トゥーペン集落に住む少数民族のロ...

新着ニュース一覧

 財政省傘下統計局(NSO)が発表した統計データによると、2026年1~10月期の輸出入総額(推定値)は前年同期...
 財政省傘下統計局(NSO)の発表によると、2026年10月の訪越外国人客数は前年同月比+7.0%増の185万4682人...
 財政省傘下統計局(NSO)の発表によると、2026年1~10月期の鉱工業生産指数(IIP)推定値は前年同期比+12.4...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ハノイ市ゴックハー街区(phường Ngọc Hà、旧バーディン区)に暮らすゴックさん(...
 財政省傘下統計局(NSO)の発表によると、2026年10月の全国消費者物価指数(CPI)は前月比+0.20%、前年同...
 米経済誌フォーチュン(Fortune)と「働きがいのある会社」に関する調査・分析・支援を行うGreat Place T...
 国防省傘下の政府暗号委員会と同省傘下の携帯通信大手ベトナム軍隊工業通信グループ(ベトテル=Viettel...
 政府は、一般労働者向けの地域別最低賃金を規定する政令第399号/2026/NĐ-CPを公布した。同政令は...
 財政省傘下統計局(NSO)が発表したデータによると、2026年10月に全国で新規設立された企業数は前月比+8....
 鉄鋼大手で多角化路線を歩むホアファットグループ[HPG](Hoa Phat Group)
 国内最大手の格安航空会社(LCC)ベトジェットエア[VJC](Vietjet Air)の202
 財政省傘下統計局(NSO)によると、2026年1~10月期の小売売上高(推定値)は前年同期比...
 デンマークの靴製造大手エコー(ECCO)のベトナム現地法人、エコーベトナム(ECCO Vietnam)が会社解散を決...
 地場のクルーズ船運航会社アテナグループ(Athena Group)は10月31日と11月1日の両日、東北部地方クアン...
 財政省傘下統計局(NSO)が発表したデータによると、2026年1~10月期の海外直接投資(FDI)認可額は、前年...
トップページに戻る