ベトナム遠征の独ドルトムント、封鎖されているはずの「線路沿いカフェ」で写した写真が物議

2022/12/01 14:24 JST配信

 サッカードイツ1部の強豪ボルシア・ドルトムントが東南アジアツアー最終目的地であるベトナム・ハノイ市を29日と30日の両日に訪問した。29日には、ドルトムントの面々がハノイ市内でファンとの交流や市内観光を行ったが、その際に撮影された写真が物議を醸している。

(C)thanhnien
(C)thanhnien

 問題の写真は、観光客に人気を集めていた「線路沿いカフェ」の一帯で29日午後に撮影されたものだ。30日にFacebookに投稿された写真では、選手らが線路の真ん中に椅子を置いてくつろいでいる姿が写されていた。選手たちのすぐ傍には、「危険区域、集合禁止、レール内と両側への座席設置を禁ずる」と書かれたベトナム語の標識があった。

 「線路沿いカフェ」では、写真を撮るために、線路内に立ち入る観光客が非常に多かったことから、ホアンキエム区人民委員会が、鉄道制限区域に面するすべての店舗の営業許可証を取り消し、「線路沿いカフェ」を封鎖していた。

 写真が投稿された直後から、ネット上では、「封鎖されているはずの線路沿いカフェに立ち入って写真が撮れるのはどういう理由?」などの書き込みが相次いだ。

 調べによると、ドルトムントの選手たちが訪れたのは、ホアンキエム区クアナム(Cua Nam)街区にあるトアカフェ(quan ca phe Toa)。今回の騒動を受けて、クアナム街区人民委員会は、写真撮影が行われた喫茶店に行政処分を下して営業停止とする方針を示している。

 30日には当局が問題の喫茶店を訪れて、店の横側の線路沿いスペースに敷いてあったタイルを粉々に砕いたほか、バリケードを設置して線路に立ち入りできないように封鎖した。

 地元当局の調査によると、ドルトムント側の広報がベトナムを象徴する写真を撮影したいとし線路沿いカフェでの撮影に臨んだ。選手たちはコーヒーを飲まず、ただ言われたとおりに線路沿いに座って写真を撮影して、数分でその場を去った。

 問題の喫茶店は、以前に営業許可証を取り消した「線路沿いカフェ」30軒に含まれていなかったため、その後も営業を続けていたという。

 なお、ドルトムントは30日、同市にあるミーディン国立競技場でベトナム代表と親善試合を実施。ドルトムントは先制したものの、前半のうちに同点とされると、試合終了間際にベトナム代表にPKを決められて1-2で逆転負けを喫している。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 19日正午ごろ、ハノイ市バーディン区ディエンビエンフー街区にあるチャンフー(Tran Phu)通りとリーナム...
 交通運輸省傘下のベトナム鉄道総公社(Vietnam Railway=VNR)は12日、ハノイ市人民委員会宛てに公文書を...
 交通運輸省の要請を受けて、ハノイ市当局は2019年10月10日、同市のディエンビエンフー(Dien Bien Phu)...

新着ニュース一覧

 ホーチミン市人民評議会は、企業支援と物流コスト削減を目的として、港湾インフラ使用料を3年間にわた...
 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
 大型蓄電池の製造・販売などを手掛ける株式会社パワーエックス(岡山県玉野市)はこのほど、ベトナム向け...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 南部地方タイニン省チャンバン街区のチャンバン郵便局の門前に、40年近く前から営業している小さな新聞...
 地場ベトナムグリーンハウス(Vietnam Greenhouse)とデンマークのバイオテクノロジー企業であるノボネシ...
 ホーチミン市人民裁判所は18日、米国への人身売買を目的として養子縁組を装い、子どもを買い取っていた...
 米国ニューヨークの国連本部で開催された第36回国連海洋法条約(UNCLOS)締約国会合で18日、ベトナム外交...
 オーストラリアの経済平和研究所(IEP)が発表した「世界平和度指数(Global Peace Index=GPI)」2026年版...
 ホーチミン市で5月に数字選択式宝くじの特賞である830億VND(約5億1000万円)超を当てた男性が、今度は南...
 ホーチミン市の家禽卵市場で約20%のシェアを占める大手卵生産会社のビンタインダット・フード(Vinh Th...
 ホーチミン市人民裁判所は18日、臓器売買あっせんルートの裁判で、主犯格のブイ・ティエン・ルック被告...
 滑走路の延伸や関連設備の改修などのため、3月から一時閉鎖されている南中部地方ラムドン省のリエンク...
 LOGIQ株式会社(沖縄県那覇市)は、グローバル開発体制を強化するため、ハノイ市に子会社「LOGIQ R&Dベト...
 日本貿易振興機構(ジェトロ)ハノイ事務所は、日本企業における海外大学との連携ニーズの高まりを受け、...
 ハノイ市警察は19日、「リゾート会員権」の販売を装った大規模な詐欺事件について、推定被害総額が2兆7...
トップページに戻る