ベトナム遠征の独ドルトムント、封鎖されているはずの「線路沿いカフェ」で写した写真が物議

2022/12/01 12:24 ICT配信

 サッカードイツ1部の強豪ボルシア・ドルトムントが東南アジアツアー最終目的地であるベトナム・ハノイ市を29日と30日の両日に訪問した。29日には、ドルトムントの面々がハノイ市内でファンとの交流や市内観光を行ったが、その際に撮影された写真が物議を醸している。

イメージ画像
イメージ画像

 問題の写真は、観光客に人気を集めていた「線路沿いカフェ」の一帯で29日午後に撮影されたものだ。30日にFacebookに投稿された写真では、選手らが線路の真ん中に椅子を置いてくつろいでいる姿が写されていた。選手たちのすぐ傍には、「危険区域、集合禁止、レール内と両側への座席設置を禁ずる」と書かれたベトナム語の標識があった。

 「線路沿いカフェ」では、写真を撮るために、線路内に立ち入る観光客が非常に多かったことから、ホアンキエム区人民委員会が、鉄道制限区域に面するすべての店舗の営業許可証を取り消し、「線路沿いカフェ」を封鎖していた。

 写真が投稿された直後から、ネット上では、「封鎖されているはずの線路沿いカフェに立ち入って写真が撮れるのはどういう理由?」などの書き込みが相次いだ。

 調べによると、ドルトムントの選手たちが訪れたのは、ホアンキエム区クアナム(Cua Nam)街区にあるトアカフェ(quan ca phe Toa)。今回の騒動を受けて、クアナム街区人民委員会は、写真撮影が行われた喫茶店に行政処分を下して営業停止とする方針を示している。

 30日には当局が問題の喫茶店を訪れて、店の横側の線路沿いスペースに敷いてあったタイルを粉々に砕いたほか、バリケードを設置して線路に立ち入りできないように封鎖した。

 地元当局の調査によると、ドルトムント側の広報がベトナムを象徴する写真を撮影したいとし線路沿いカフェでの撮影に臨んだ。選手たちはコーヒーを飲まず、ただ言われたとおりに線路沿いに座って写真を撮影して、数分でその場を去った。

 問題の喫茶店は、以前に営業許可証を取り消した「線路沿いカフェ」30軒に含まれていなかったため、その後も営業を続けていたという。

 なお、ドルトムントは30日、同市にあるミーディン国立競技場でベトナム代表と親善試合を実施。ドルトムントは先制したものの、前半のうちに同点とされると、試合終了間際にベトナム代表にPKを決められて1-2で逆転負けを喫している。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 19日正午ごろ、ハノイ市バーディン区ディエンビエンフー街区にあるチャンフー(Tran Phu)通りとリーナム...
 交通運輸省傘下のベトナム鉄道総公社(Vietnam Railway=VNR)は12日、ハノイ市人民委員会宛てに公文書を...
 交通運輸省の要請を受けて、ハノイ市当局は2019年10月10日、同市のディエンビエンフー(Dien Bien Phu)...

新着ニュース一覧

 米インターネット通販大手アマゾン・ドットコム(Amazon.com)傘下でクラウドコンピューティング・サービ...
 イオン株式会社(千葉県千葉市)のベトナム法人イオンベトナム(AEON Vietnam)は、北部紅河デルタ地方ハイ...
 ホーチミン市の総合病院である「シティ・インターナショナル・ホスピタル(City International Hospital...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 医師のレ・タイン・ドーさん(男性・81歳)は、過去21年間にわたり、集合住宅にある自宅を工房に改装し、...
 きらぼしグループのきらぼし銀行(東京都港区)は、食品製造・販売などを手掛けるモランボン株式会社(東...
 商工省は、「2030年までのアウトレットモデル開発計画と2045年までのビジョン」を承認した。  同計...
 地場インフラ・物流大手のハテコグループ(Hateco Group)はハノイ市で9月29日、地場コンサルティング会...
 ベトナム航空[HVN](Vietnam Airlines)は28日、同社のウェブサイトやアプ
 ベトナム評価レポート社(ベトナムレポート=Vietnam Report)はこのほど、2026年の信頼性の高い小売企業...
 建設省はこのほど、東南部地方ドンナイ市で建設中のロンタイン国際空港における旅客サービス料を定める...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)はこのほど、英国の潤滑油大手BP傘下のカストロール(Cas...
 ファム・ティ・タイン・チャー副首相は9月25日、報道分野における行政違反処分に関する政令第367号/202...
 日本航空株式会社(JAL、東京都品川区)グループで空港店舗や免税店舗の運営などを手掛ける商社の株式会...
 電子識別および認証に関する政令第320号/2026/NĐ-CPが9月28日に施行されたことに伴い、テクノロジ...
 三菱自動車工業株式会社(東京都港区)のベトナム現地法人であるミツビシ・モーターズ・ベトナム・カンパ...
トップページに戻る