クアンビン省:チュオンサ諸島海戦から36年、戦死者の名を冠した道路が誕生

2024/03/15 05:03 JST配信
  • フオンさんは当時23歳、勇敢に戦い犠牲に
  • 実家から海までを結ぶ全長約1kmの道路
  • ガックマー岩礁での戦闘で兵士64人が戦死

 北中部地方クアンビン省バードン町(thi xa Ba Don)人民委員会は14日午前、同町クアンフック街区(phuong Quang Phuc)で、烈士のチャン・バン・フオンさんの名前を冠した道路「チャンバンフオン(Tran Van Phuong)通り」の命名式典を開催した。

(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien

 フオンさんは、36年前の1988年3月14日に南シナ海で中国とベトナムが繰り広げたチュオンサ諸島(英名:スプラトリー諸島、中国名:南沙諸島)海戦で勇敢に戦い、犠牲になった。フオンさんは当時23歳だった。

 チャンバンフオン通りは、フオンさんの実家から海までを結び、チュオンサ諸島を望むザイン(Gianh)港沿いの全長約1kmの道路となっている。

 この海戦ではベトナムと中国の両海軍が衝突し、中国がベトナムからガックマー岩礁(英名:ジョンソン・サウス礁、中国名:赤瓜礁)を略奪し、現在まで実効支配している。

 ガックマー岩礁での戦闘では、ベトナム軍が敗北し、フオンさんを含めた兵士64人が戦死した。64人中、3人は遺体で発見されたものの、61人は遺体すら見つかっていない。

【過去の関連記事】

チュオンサ諸島海戦で戦死した父の後を継いで、海軍入隊を志願した女性(2018年3月18日配信)

[Vietnamnet 13:17 14/03/2024 / To Quoc 14:21 14/03/2024, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 今から37年前の1988年3月14日、チュオンサ諸島(英名:スプラトリー諸島、中国名:南沙諸島)海戦でベト...
 1988年3月14日のチュオンサ諸島(英名:スプラトリー諸島、中国名:南沙諸島)海戦を記念し、中国軍と戦...
 南中部沿岸地方カインホア省人民委員会のグエン・タン・トゥアン主席はこのほど、同省カムラム郡カムハ...
 ベトナムの指導者らは、戦争傷病者・烈士記念日に当たる7月27日午前、ハノイ市のバックソン英雄烈士慰...
 ファム・ミン・チン首相は12日、南中部沿岸地方カインホア省カムラム郡カムハイドン村(xa Cam Hai Dong...
 ファム・ミン・チン首相は26日、東北部地方クアンニン省モンカイ市ハイソン村(xa Hai Son, TP. Mong Ca...
 南中部沿岸地方カインホア省チュオンサ郡は25日、在韓国ベトナム仏教徒会から寄贈されたガックマー烈士...
 ベトナム海軍の第4地域海軍司令部第146旅団で中尉として任務に就くチャン・ティ・トゥイさんは、1988年...

新着ニュース一覧

 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」はこのほど、6月のプライド月間(L...
 米マイクロソフト(Microsoft)が発表した調査報告書「ワークトレンド指数(Work Trend Index)」2025年版...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 在ベトナム米国大使館は18日、巡視船「CSB8022」をベトナム海上警察に引き渡したと発表した。越米間の...
 宅配を手掛ける地場ゴゾ・エクスプレス(Gozo Express)は18日、地場系コングロマリット(複合企業)
 最先端の機械学習テクノロジーを活用してモバイル資産を識別・評価・最適化する米国のラウンズ(Rounds)...
 サイゴンハノイ保険[BHI](Sai Gon-Ha Noi Insurance Corporation)は、韓
 ホーチミン市7区のサイゴンエキシビション&コンベンションセンター(SECC:799 Nguyen Van Linh, quan ...
 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
トップページに戻る