中部で大雨、ホイアン旧市街で観光客4万人避難

2025/10/29 06:58 JST配信
  • フエ市の降水量1086mm、前例のない大雨
  • 多くの地域で土砂崩れや深刻な冠水が発生
  • 30日にかけて大雨が続く見込み

 26日から27日にかけての24時間に、ベトナム中部では激しい雨が降った。北中部地方フエ市では、降水量が1086mmに達し、過去の記録を超える前例のない大雨となった。

(C) viettimes
(C) viettimes

 事前の備えがあったため、中部地方の人々は比較的落ち着いて対応できたものの、大雨により水位が急上昇し、多くの地域で土砂崩れや深刻な冠水が発生した。

 フエ市では、中心部のフースアン街区やトゥアンホア街区などが冠水した。同市当局によると、27日午後までにボー川の水位が歴史的な洪水時の水位を超えた。こうした中、軍や警察が救助にあたり、2000人以上の市民が安全な場所へ避難した。

 南中部地方ダナン市では、27日にブーザー川が増水し、多くの民家が冠水した。同市の山岳地帯では、30か所で土砂崩れ、13か所で冠水が発生し、チャーレン村(xa Tra Leng)の約2700人規模の住宅区が孤立状態になった。世界遺産でもあるホイアン旧市街では、26日から27日にかけて約4万人の観光客が安全な場所に避難した。

 国立水文気象予報センターによると、北中部地方ハティン省から南中部地方クアンガイ省にかけての地域では、10月30日にかけて大雨が続く見込みだ。30日夜以降は雨が弱まり、次第に南中部地方から北中部地方へと雨域が移動する見通しとなっている。

[Bnews 07:53 28/10/2025 / Tuoi Tre 07:53 28/10/2025 / Viettimes 19:42 27/10/2025, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 農業環境省によると、20日午前8時30分までに、中部地域の豪雨と土砂崩れにより計21人が死亡した、また...
 南中部地方ダナン市の世界遺産であるホイアン旧市街で17日、大雨と水力発電所の貯水池の放流の影響によ...
 南中部地方ダナン市のホイアン旧市街(旧クアンナム省ホイアン市)では、10月末に発生した豪雨と、これに...
 マイ・バン・チン副首相は31日午前、豪雨と洪水の被害に見舞われた北中部地方フエ市のフエ古都遺跡群を...
 中部を襲った豪雨と洪水により、30日午前7時までに10人が死亡し、8人が行方不明となっているほか、22人...
 中部では、豪雨による洪水で8人が死亡または行方不明となっている。農業環境省が28日午後5時時点の報告...

新着ニュース一覧

マクロ経済:対外収支  近年のベトナムの対外収支は、輸出の拡大、安定的な外資流入、在外ベトナム人...
ベトナムのマクロ経済と金融市場  ベトナム経済は近年、高い実質国内総生産(GDP)成長率を維持してい...
 ホーチミン市警察交通警察部(PC08)は、2026年のテト(旧正月)を祝う打ち上げ花火の実施に伴い、市内の複...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 テト(旧正月)が近づくと、宴席用やテト期間に備えた保存用として、海の魚の炭火焼きの需要が高まる。こ...
 中国のフードデリバリー大手である美団(Meituan)が、ベトナム市場への参入準備を進めているようだ。ホ...
 2026年1月の自動車市場は、前年同月比では大幅増となったが、前月比では減少し、実勢としては弱含んだ...
 南中部地方ダナン市ホイアン世界文化遺産保存センターは11日、2026年のテト(旧正月)にあたり、ホイアン...
 観光不動産開発を手掛けるサングループ(Sun Group)は12日、ホーチミン市フオックタン街区(旧バリア・ブ...
 ホーチミン市第1地域人民裁判所は10日、2025年2月25日にベンタイン市場前で黒づくめの集団が棺桶を担い...
 ハノイ市の都市鉄道(メトロ)を運営するハノイ・メトロ(Hanoi Metro)は、2月14日~22日(旧暦12月27日~1...
 神経技術分野の地場スタートアップであるブレインライフ・リンク・テクノロジー(Brain-Life Link Techn...
 フィンテックソリューションやクラウドサービス(SaaS)ソリューションなどの構築を手掛ける韓国ウェブキ...
 ホーチミン市は12日、ドローンによる荷物の海上輸送路線を開設した。同市科学技術局、ベトナム郵便総公...
 ハノイ市当局は、居住管理を強化し、手続きのデジタル化を進めている。その一環として、街区・村レベル...
 地場の通信・IT大手5社はこのほど、商工省に対し、データセンターへの商用電気料金適用の見直しを求め...
トップページに戻る