テト前に日本の干し柿が大人気、1箱15個入りで300万VNDも完売

2017/01/26 05:45 JST配信

 テトを目前に日本の干し柿が注目され、入荷するや否や売り切れとなっている。ベトナムではダラット(南中部高原地方ラムドン省)や台湾、韓国の干し柿も出回っているが、日本の干し柿が最高級品で美味と評判で、1日中問い合わせの電話がかかってくるという販売者も少なくない。

(C) Vietnamnet, 黒実柿
(C) Vietnamnet, 黒実柿

 さらに今年は新商品として希少品種の「黒実柿」が販売されている。「黒実柿」は葉が散り気温がマイナス1~2度と寒くなるまで果実を枝で完熟させてから干し柿に加工するため、その実は黒々としている。このほか実が大きく丸い宮城県や島根県産の干し柿も人気だ。

 ホーチミン市で日本の干し柿を販売する店主は1箱15個入りを50箱仕入れ、1箱の値段は黒実柿で110万VND(約5600円)、そのほかの柿で280万VND(約1万4000円)まで高騰しているにもかかわらず、すぐに完売したという。

 ハノイ市の販売者は、通常時では干し柿のような高級品は1週間に20~30箱売れる程度だが、テト(旧正月)を控え一度に2~3箱まとめ買いする客もいるとのこと。

 日本の干し柿の相場は1箱15個入りが280万~300万VND(約1万4000~1万5000円)、3個入りパックが46万VND(約2300円)、黒実柿が個数によって90万~110万VND(約4600~5600円)となっている。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 昨年5月の初競りで2玉300万円の過去最高値を記録した北海道の夕張メロンがベトナムでも話題になってお...
 市場で売られている国内産の普通のトマトが1kg当たり2万VND(約97円)なのに対して、去る2月中旬頃に出回...
 2016年末から「インティメックス(Intimex)」や「ビッグC(Big C)」などのスーパーマーケットチェーンで...
 南中部高原地方ラムドン省バオロック市ロックガー村に住むマイ・タイン・ニャーさん(男性・48歳)は、種...
 メコンデルタ地方チャビン省でスイカの価格が暴落して投げ売り状態になっている一方、高価な日本産スイ...
 2週間ほど前からハノイ市やホーチミン市の輸入青果店などで日本のビワが1kg当たり400万VND(約1万9700円...
 南中部高原地方ラムドン省ダラット市の有名な桜農園「ムオイロイ(Muoi Loi)」で、日本で最も美しい桜の...
 南中部高原地方ラムドン省ダラット市では、ここ数年間で複数の日系企業が農業生産にハイテク技術を応用...

新着ニュース一覧

 企業のサステナビリティ経営を支援する株式会社ゼロボード(東京都港区)は、グリーン成長や持続可能な開...
 7日のベトナム株式市場は、ホーチミン証券取引所(HSX)のVNインデックスが大型株の牽引により上昇し、史...
 トー・ラム書記長 兼 国家主席は5日から7日にかけてインドを国賓訪問し、ナレンドラ・モディ首相および...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 ホーチミン市の中心部には、築140年以上の給水塔が今も存在している。この建築物は、19世紀末にフラン...
 配車アプリを展開する地場Beグループ(Be Group)は、5月8日より各種サービスの料金を+2~11%引き上げる...
 インドネシアのフィンテック企業クレディボ(Kredivo)は6日、ベトナムのデジタル銀行ティモ(Timo)の買収...
 ベトナム国家銀行(中央銀行)によると、2025年末時点で15歳以上の国民の銀行口座保有率が約89%に達した...
 レ・ミン・フン首相はこのほど、戦略的技術および戦略的技術製品のリストを定めた決定第21号/2026/QD-T...
 インドにおける2026年1~3月期の電気自動車(EV)販売台数ランキングで、ベトナムのEVブランドがトップ4...
 国内最大手の格安航空会社(LCC)ベトジェットエア[VJC](Vietjet Air)の子
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)によると、南部...
 観光不動産開発を中核とする地場系コングロマリット(複合企業)サングループ(Sun Group)傘下のサン・フ...
 ハノイ市ドンアイン村の国家展示センター(VEC)で、5月13日(水)から15日(金)まで、「ベトナム国際広告設...
 科学技術省によると、全国における第3世代移動通信システム(3G)、第4世代移動通信システム(4G)、第5世...
 中国が南シナ海の一部海域を対象に5月1日から8月16日まで漁獲禁止令を一方的に発布したことを受け、ベ...
トップページに戻る