運転免許不要の50ccバイク、学生や外国人が重宝

2014/05/05 16:13 JST配信

 ベトナムで生活する上で必要不可欠な交通手段といえば勿論バイク・スクーターだ。今回は、運転免許を未取得の学生や、ベトナムの運転免許を持っていない外国人でも運転でき、且つお洒落な50ccバイク・スクーターを紹介する。(一部、ベトナム国内未発売モデル含む)

(C)  Zing, SYM Angel50
(C) Zing, SYM Angel50
(C)  Zing, SYM Elegant50
(C) Zing, SYM Elegant50
(C)  Zing, Honda Dunk
(C) Zing, Honda Dunk
(C)  Zing, Benelli Pepe 50 4T
(C) Zing, Benelli Pepe 50 4T

◇SYM Angel50
 SYMベトナムが昨年9月に発売した50ccバイク。女性向けモデルで、色はホワイト、ブルー、ピンクの3色が発売されている。エンジンは、空冷・4ストロークエンジンを搭載。販売価格は1530万ドン(約7万4300円)。

◇SYM Elegant50
 同じくSYMベトナムが発売している50ccバイク。こちらは男性向けモデルで、色はレッド、ホワイト、ブルーの3色がある。エンジンは、空冷・4ストロークエンジンを搭載。販売価格は1530万ドン(約7万4300円)。

◇Honda Dunk
 ホンダベトナム(HVN)が生産し、今年2月から日本市場で販売している50ccスクーター。エンジンは、新開発の水冷・4ストローク・OHC・単気筒50ccエンジンを搭載。販売価格は4370万ドン(約21万2000円)。但し、HVNはベトナム市場での同車種の販売について、まだ正式に発表していない。

◇Benelli Pepe 50 4T
 伊ベネリ(Benelli)がベトナム市場を1年に亘り研究し、今年6月から販売を開始する50ccスクーター。4ストローク単空筒エンジンを搭載。低燃費が特徴で、2リットルのガソリンで100キロの走行が可能。販売価格は2920万ドン(約14万2000円)。

[Han Nguyen Zing 07:52 22/04/2014U]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 台湾系バイクメーカー大手キムコ(光陽工業)のベトナム現地法人である光陽ベトナム(Kwang Yang Vietnam)...
 ベトナムでも「1968年道路交通に関する条約(ウィーン交通条約)」の批准国で有効な国際運転免許証の発行...
 ベトナムの交通手段として、欠かすことが出来ないバイク。とりわけ、ホンダのバイクは市場シェアで約70...
 本田技研工業株式会社(ホンダ:東京都港区)は3日、新型50ccスクーター「Dunk(ダンク)」を2月20日か...

新着ニュース一覧

 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」はこのほど、6月のプライド月間(L...
 米マイクロソフト(Microsoft)が発表した調査報告書「ワークトレンド指数(Work Trend Index)」2025年版...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 在ベトナム米国大使館は18日、巡視船「CSB8022」をベトナム海上警察に引き渡したと発表した。越米間の...
 宅配を手掛ける地場ゴゾ・エクスプレス(Gozo Express)は18日、地場系コングロマリット(複合企業)
 最先端の機械学習テクノロジーを活用してモバイル資産を識別・評価・最適化する米国のラウンズ(Rounds)...
 サイゴンハノイ保険[BHI](Sai Gon-Ha Noi Insurance Corporation)は、韓
 ホーチミン市7区のサイゴンエキシビション&コンベンションセンター(SECC:799 Nguyen Van Linh, quan ...
 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
トップページに戻る