欧州でベトナム製即席めんから使用禁止物質検出、メーカーが説明

2021/09/14 05:10 JST配信

 アイルランドで販売されているベトナム製即席めん「ハオハオ(Hao Hao)」から、欧州連合(EU)で流通する食品に使用が禁止されているエチレンオキシド(Ethylene Oxide=EO)が検出された件について、日系エースコックベトナム(Acecook Vietnam)は、「ベトナム国内の製品からはEOが検出されておらず、全てベトナムの食品安全基準を満たしている」と明らかにした。

イメージ写真
イメージ写真

 エースコックベトナムによると、食品や環境試料の分析などを手掛けるユーロフィン(Eurofins)の研究所が実施した検査の結果、ベトナム国内の製品からはEOが検出されていないが、少量(1.17ppm)の2-クロロエタノール(2-Chloroethanol=2-CE)が含まれていることが確認された。ただし、この2-CE含有量は米国とカナダの許容水準(940ppm)を大きく下回っている。

 EUで流通する製品が回収された理由について、同社は調査の上で「算出方法の違いによるもの」だとした。具体的には、EUでのEO含有量は、EO含有量と2-CE含有量の両方を合計した数値となっているため、EUで流通する製品に含まれる2-CEがEO含有量として算出されたと考えられると説明した。

 インスタント春雨「豚カルビ風味グッド(mien Good huong vi suon heo)」も同様の理由で回収されたものと見られる。

 この問題をめぐり、同社は引き続き調査を進めると共に、サプライヤーに対して消毒の際にEOを使用しないよう求めた。なお、同社は当面、EUへの輸出を一時停止している。

© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 欧州委員会(EC)は、欧州連合(EU)に輸入されるベトナム製の即席めんを含む輸入食品に対する規制を7月2日...
 ベトナム製の即席めんが多数、発がん性物質「エチレンオキシド(ethylene oxide=EO)」の検出によって各...
 農業農村開発省傘下ベトナム動植物検疫国家通報事務局(Vietnam Sanitary and Phytosanitary Notificati...
 日系エースコックベトナム(Acecook Vietnam)はこのほど、6月末までにフランスに輸出した一部の即席麺に...
 アイルランドで販売されているベトナム製即席めん「ハオハオ(Hao Hao)」から、欧州連合(EU)で流通する...
 ベトナム製の即席めんから、欧州連合(EU)で流通する食品に使用が禁止されているエチレンオキシド(ethyl...

新着ニュース一覧

 電動バイクの生産・販売を手掛ける地場スタートアップのヌエンモト(Nuen Moto)は、都市部での配達に特...
 ベトナム戦争の真実を伝え続けた報道写真家で、ベトナムの「偉大な友」と称される石川文洋氏が23日、悪...
 ドイツの産業用ガス大手メッサー(Messer)は、ハイテク産業向けの供給体制を強化するため、東北部地方タ...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 かつてベトナム共和国(南ベトナム)のゴ・ディン・ジエム政権下で「生き地獄」と恐れられ、多くの愛国者...
 東南部地方ドンナイ市に建設中のロンタイン国際空港とホーチミン市を結ぶトゥーティエム~ロンタイン間...
 華人系の大手不動産会社VTPグループ(Van Thinh Phat Group)の元会長であるチュオン・ミー・ラン被告(女...
 北中部地方タインホア省警察はこのほど、大規模なダイヤモンド密輸事件における押収物の鑑定結果と初期...
 教育訓練省は、2026~2027年度から全国の小中学校と高校で人工知能(AI)教育を本格導入することを決定し...
 ホーチミン市は9月1日から、生活廃棄物の回収・輸送・処理に関する新料金体系を導入する。市内を8区域...
 ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」や天丼・天ぷら専門店「天丼てんや」などを展開するロイヤルホ...
 ハノイ市文化スポーツ観光局は、建国81周年(1945年9月2日~2026年9月2日)を記念し、建国記念日の9月2日...
 ホーチミン市タンソンニャット街区(旧タンビン区)のジ・アドラセンター(The ADORA Center)で8月26日(水...
 ホーチミン市烈士(戦死者)遺骨捜索・収集・身元確認指導委員会は21日午前、身元不明の烈士遺骨から採取...
 国防省傘下のベトナム軍隊工業通信グループ(ベトテル=Viettel)傘下で海外事業を展開する携帯通信事業者
 米国政府は、第三国を経由した原産地偽装などによる関税回避(迂回輸出)のリスクがある約40の国・地域を...
トップページに戻る