運命の巡り会わせ、ベトナム人とフランス人の2人の母を持つ少女

2018/09/02 05:49 JST配信

 時は流れて2007年11月のある日、アニエスさんは1万km離れたフランスからベトナムへ養子縁組に訪れた。当時50歳だったアニエスさんは、ホーチミン市ゴーバップ区にある児童養護施設の庭で遊ぶ、黒い瞳をした4歳の女の子を見た瞬間に養子にするならこの子しかいないと直感した。この少女こそがビーさんなのだ。

(C) VnExpress
(C) VnExpress
(C) VnExpress
(C) VnExpress
(C) VnExpress
(C) VnExpress

 ツーズー産婦人科病院によれば、患者のカルテや書類は保管期限の10年を過ぎると破棄されるため、現在ではビーさんの出生に関する情報は残っていないという。しかし、ビーさんは亡くなるどころか、数回の手術を受けて脳から胸にかけてチューブを埋め込んだ状態ながらも元気に生きていたのだ。

 ビーさんが養子としてアニエスさん一家に迎えられるまでに1年以上かかった。アニエスさん夫妻はビーさんの写真や書類から彼女が病気を患っていることは知っていたが、そんなことは構わなかった。

 その後7年間に、ビーさんは4回の手術を受けた。「私たちはこの先に何が起こるのだろうかとあまり考えないようにしていました。なるようになる、困難が生じてもみんなで全力を出して乗り越えようとだけ考えていたんです」とアニエスさん。

 専門医師によると、水頭症の患者は体内のチューブの詰まりや感染を防ぐために3~4年に一度手術が必要だという。フランスへ渡って数週間後、ビーさんはリール市の病院に入院して古くなったチューブを交換する手術を受けた。ビーさんが顔を左に向けると、首の右側に1本の筋が浮き出るのが分かる。

 「みんな首の筋を見ると血管だと勘違いするんです。チューブだと分かると誰もが驚くんですよ」。そう言ってビーさんは洋服をめくりあげて、腹部にある4つの術痕を見せる。それぞれ2008年、2010年、2013年、そして2014年に手術した時の痕だ。

前へ   1   2   3   4   次へ
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved 利用規約 免責事項

この記事の関連ニュース

 2月中旬のとある日、南中部沿岸地方クアンナム省ヒエップドゥック郡タンアン町にある小さな家で、ファ...
 司法省は24日、国連児童基金(ユニセフ=UNICEF)ベトナム事務所と共催した児童の権利保障と国際養子縁組...
 オーストラリア在住のシャンタル・デエクさん(女性)は今から40年前、米軍の「オペレーション・ベビー...
 ホーチミン市のタンソンニャット空港で7月27日、生き別れになっていた家族が37年ぶりの再会を果たした...

新着ニュース一覧

 ホーチミン市人民評議会は、企業支援と物流コスト削減を目的として、港湾インフラ使用料を3年間にわた...
 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
 大型蓄電池の製造・販売などを手掛ける株式会社パワーエックス(岡山県玉野市)はこのほど、ベトナム向け...
 南部地方タイニン省チャンバン街区のチャンバン郵便局の門前に、40年近く前から営業している小さな新聞...
 地場ベトナムグリーンハウス(Vietnam Greenhouse)とデンマークのバイオテクノロジー企業であるノボネシ...
 ホーチミン市人民裁判所は18日、米国への人身売買を目的として養子縁組を装い、子どもを買い取っていた...
 米国ニューヨークの国連本部で開催された第36回国連海洋法条約(UNCLOS)締約国会合で18日、ベトナム外交...
 オーストラリアの経済平和研究所(IEP)が発表した「世界平和度指数(Global Peace Index=GPI)」2026年版...
 ホーチミン市で5月に数字選択式宝くじの特賞である830億VND(約5億1000万円)超を当てた男性が、今度は南...
 ホーチミン市の家禽卵市場で約20%のシェアを占める大手卵生産会社のビンタインダット・フード(Vinh Th...
 ホーチミン市人民裁判所は18日、臓器売買あっせんルートの裁判で、主犯格のブイ・ティエン・ルック被告...
 滑走路の延伸や関連設備の改修などのため、3月から一時閉鎖されている南中部地方ラムドン省のリエンク...
 LOGIQ株式会社(沖縄県那覇市)は、グローバル開発体制を強化するため、ハノイ市に子会社「LOGIQ R&Dベト...
 日本貿易振興機構(ジェトロ)ハノイ事務所は、日本企業における海外大学との連携ニーズの高まりを受け、...
トップページに戻る