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　米クレジットカード大手のマスターカード(MasterCard)は、2019年の外国人訪問者数アジア太平洋地域トップ20を発表し、ハノイ市が15位、ホーチミン市が18位に入った。このランキングは同社が2009年から毎年9月に発表しているもの。訪問者数や滞在日数、支出など域内諸国の観光総局の2018年の基本データに基づき、161の観光都市をランク付けしている。

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　トップ5は、◇バンコク(タイ)、◇シンガポール、◇クアラルンプール(マレーシア)、◇東京(日本)、◇ソウル(韓国)で、これらの合計外国人宿泊者数は域内全体の22％を占める。このうち、バンコクは世界で最も多くの訪問客が宿泊した観光都市となり、その数は2278万人で、2019年は+3.34％増加すると予想されている。

　マスターカードがこのほど発表した年次報告によると、2018年にハノイ市には480万人の外国人が訪問し、平均で3.8泊した。また、ホーチミン市には410万人が平均で5.3泊した。

　この時の外国人訪問者1人1日当たりの平均支出額は、ハノイ市で78USD(約8400円)、ホーチミン市で98USD(約1万0600円)だった。域内の他の観光都市では、◇シンガポール：272USD(約2万9400円)、◇プーケット：247USD(約2万6700円)、◇バンコク：184USD(約1万9900円)、◇クアラルンプール：142USD(約1万5300円)、◇バリ：125USD(約1万3500円)で、ベトナムの2大観光都市での支出額は大幅に低い。

　2018年にアジア太平洋地域を旅行や仕事で訪問した人数は計3億4220万人で、2009年から年間平均+8.9％増加している。また訪問者の支出も2009年の計1176億USD(約12兆7000億円)から2018年の2811億USD(約30兆3600億円)へと年間平均+10.2％増加している。

　域内の観光都市の多くは中国人旅行者の増加により大きく成長しており、韓国や日本の大きな市場も例外ではない。域内全体における外国人宿泊者数全体に占める中国人の割合は18.2％で、韓国と日本における外国人宿泊者数ではそれぞれ9.1％、6％となっている。