テトを前に大忙し、100年の歴史を有するライスペーパー作りの村

2022/01/30 10:42 JST配信

 クーラオマイライスペーパー協同組合のルオン・バン・トン組合長によると、この地域では70世帯余りがライスペーパー作りを行っているが、ほとんどが小規模だという。現在は競争の時代で、競争に勝てないと多くの世帯がライスペーパー作りを辞めてしまい、協同組合には15世帯しか参加していない。

(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien
(C) thanhnien

 「協同組合に参加している世帯はいずれも古参で、製品も高品質です。最近は政府が製粉機やカッター、真空シーラーなどの導入やブランディングを支援しています。これにより、クーラオマイのライスペーパーはより広く知られるようになり、多くの在外ベトナム人(越僑)がお土産として購入してくれるようになりました」とトン組合長は語る。

 トン組合長はまた、ライスペーパー作りを家業としている世帯はいずれも手作業で行っているため、販売価格をこれ以上下げることはできず、大量生産される工業製品と競争することは難しいと話す。

 「かつては、子供たちを学校に行かせて将来の生活を変えられるようにライスペーパー作りでお金を稼いでいたものですが、今は誰も後を継ぎません。これは、このバインチャン作り村のジレンマです。でも、このところは技術支援や販売手段の変化のおかげで多くの世帯がソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を通じて製品を販売しやすくなり、収入も増えています」とトンさん。

 現在、クーラオマイのライスペーパーは多くの人々に知られる存在となっている。トンさんと組合員は、製品消費促進プログラムへの参加や一村一品運動(One Commune One Product=OCOP)への登録などに向けて動いている。

 近く、クーラオマイのライスペーパー作り村が装いを一新し、市場で確固たる地位を築き、そして何よりもこの伝統的な工芸村の炎が消えることのないよう若い世代が関わり、革新し、創造していくことが望まれている。

前へ   1   2   3   次へ
[Thanh Nien 11:12 18/01/2022, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 ホーチミン市の「宝くじ集落」に暮らす人々の多くは、テト(旧正月)であろうといつもと変わらず、宝くじ...
 テト(旧正月)が間近に迫ると、帰省ラッシュとなり、そこかしこで辟易するような渋滞が発生する。  ...
(本記事は、ベトナム現地紙の読者コラムを翻訳・編集したものです。)  皆さんは、テト(旧正月)をどの...
 文化スポーツ観光省はこのほど、南部メコンデルタ地方カントー市のトゥアンフン(Thuan Hung)のライスペ...

新着ニュース一覧

 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」はこのほど、6月のプライド月間(L...
 米マイクロソフト(Microsoft)が発表した調査報告書「ワークトレンド指数(Work Trend Index)」2025年版...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 在ベトナム米国大使館は18日、巡視船「CSB8022」をベトナム海上警察に引き渡したと発表した。越米間の...
 宅配を手掛ける地場ゴゾ・エクスプレス(Gozo Express)は18日、地場系コングロマリット(複合企業)
 最先端の機械学習テクノロジーを活用してモバイル資産を識別・評価・最適化する米国のラウンズ(Rounds)...
 サイゴンハノイ保険[BHI](Sai Gon-Ha Noi Insurance Corporation)は、韓
 ホーチミン市7区のサイゴンエキシビション&コンベンションセンター(SECC:799 Nguyen Van Linh, quan ...
 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
トップページに戻る