ホーチミン:ジカ熱の無料検査を実施、市内30病院で

2016/10/10 14:38 JST配信

 ホーチミン市予防医療センターによると、市内の公立病院30か所は年末まで、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」感染症の無料検査を実施している。

(C) vnexpress
(C) vnexpress

 対象病院は、熱帯病(Benh Nhiet Doi)病院、グエンチーフオン(Nguyen Tri Phuong)病院、ザーディン人民(Nhan Dan Gia Dinh)病院、スエンア総合(Da Khoa Xuyen A)病院、トゥードゥック地域総合(Da Khoa Khu Vuc Thu Duc)病院、ホックモン地域総合(Da Khoa Khu Vuc Hoc Mon)病院、クチ地域総合(Da Khoa Khu Vuc Cu Chi)病院の7か所、及びホックモン郡を除く各区・郡の病院23か所。

 同センターは、発熱や関節痛、筋肉痛、結膜炎(赤目)のうち2つ以上の症状とあわせて発疹が出た場合、症状が出てから5日以内に血液検査を受けるようアドバイスしている。

 現在までに、南中部沿岸地方カインホア省ニャチャン市フオックホア街区在住の64歳の女性とホーチミン市2区在住の33歳の女性、南中部沿岸地方フーイエン省ソンホア郡ソンホイ村在住の27歳の男性、ホーチミン市2区在住のドイツ人女性、及びメコンデルタ地方チャビン省を訪れた63歳の台湾人男性の5人がベトナム国内でジカ熱に感染したとみられている。

[Le Phuong, VnExpress, 10:47 (GMT+7) 27/9/2016, A]
※VIETJOは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。
© Viet-jo.com 2002-2025 All Rights Reserved 免責事項

この記事の関連ニュース

 統計総局(GSO)によると、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」の全国における感染...
 ホーチミン市予防医療センターによると、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」のホ...
 ホーチミン市予防医療センターによると、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」のホ...
 ホーチミン市予防医療センターによると、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」のホ...
 ホーチミン市パスツール研究所によると、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」の国...
 ホーチミン市5区在住の男性(32歳)が、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」に新た...
 ホーチミン市人民委員会は18日午後、蚊の媒介を主な感染源とする「ジカウイルス(Zika virus)」感染症に...
 保健省は17日、「ジカウイルス(Zika virus)」の感染によると思われる小頭症の症例を報告し、対策を検討...

新着ニュース一覧

 英国の大学評価機関クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds=QS)が発表した最新の大学ランキング...
 世界最大級の宿泊予約サイト「ブッキング・ドットコム(Booking.com)」はこのほど、6月のプライド月間(L...
 米マイクロソフト(Microsoft)が発表した調査報告書「ワークトレンド指数(Work Trend Index)」2025年版...
慣れない海外生活、急病や事故
何かあってからでは遅い!
今すぐ保険加入【保険比較サイト】
(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は
 在ベトナム米国大使館は18日、巡視船「CSB8022」をベトナム海上警察に引き渡したと発表した。越米間の...
 宅配を手掛ける地場ゴゾ・エクスプレス(Gozo Express)は18日、地場系コングロマリット(複合企業)
 最先端の機械学習テクノロジーを活用してモバイル資産を識別・評価・最適化する米国のラウンズ(Rounds)...
 サイゴンハノイ保険[BHI](Sai Gon-Ha Noi Insurance Corporation)は、韓
 ホーチミン市7区のサイゴンエキシビション&コンベンションセンター(SECC:799 Nguyen Van Linh, quan ...
 ベトナムは、ライチの生産量で中国に次ぐ世界2位となっている。  2025年の収穫量は約30万3000tで、...
 地場系コングロマリット(複合企業)ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電
 ハノイ市ノイバイ国際空港で、ベトナム人乗客による日本円の違法持ち出しが発覚した。税関当局が18日に...
 国内IT最大手のFPT情報通信[FPT](FPT Corporation)はこのほど、東南部地
 国会は18日、エネルギー使用効率化法の一部を改正・補足する法律を可決した。同法は2026年1月1日に施行...
 持田製薬株式会社(東京都新宿区)とMeiji Seikaファルマ株式会社(東京都中央区)は、持田製薬が日本で販...
トップページに戻る