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ベトナムへの進出も多い日系企業にとっては、日本語の話せるベトナム人材が欠かせないが、そうした優秀な人材を育む日本語教育機関に関する調査が現在進行中である。
国際交流基金（JF: Japan Foundation）では3年に1度、全世界の日本語教育機関を対象としたアンケート調査を実施しており、2021-22年がその調査実施年にあたる。調査期間は2022年3月まで。日系企業での語学研修も対象となる。
回答のあった全機関に返礼品として、JFベトナム事務所（ベトナム日本文化交流センター）のオリジナルグッズを贈呈。また抽選で100機関に、国際交流基金開発の日本語教材等を贈呈。
結果は、日本語教育の現状に関する最新情報として報告書にまとめられるとともに、日本語教育機関や関係者同士によるネットワーク構築のための資料や、JFの日本語教育支援事業の計画策定の基礎情報として活用される。
数字の大きな伸びがみられた前回調査の結果を受け、ベトナムでは、日本語教師志望者・現職教師を対象とした教授法の講座、当基金開発の日本語教材『まるごと』ベトナム語版の出版、『いろどり』ベトナム語版の無料ダウンロード、日本語教育機関に対する助成事業の拡充等が実現した。今回の調査結果も、今後のベトナムにおける日本語教育の方向性、そして日本語人材が支える日越関係の将来を形作ることとなる。
◆ 回答方法
c-vnm@japanese.jpf.go.jpから送付される案内に沿って、Web上で回答。回答時間は10分程度。
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◆ 前回調査について
前回2018年に実施した調査では、世界14２の国・地域の約18,600機関で約3,850,000人が、ベトナムにおいては818機関で約174,500名が日本語を学習していることが分かった。詳しい2018年調査結果は、以下から参照できる。
https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/survey18.html (日本語)
https://www.jpf.go.jp/e/project/japanese/survey/result/survey18.html (英語)
◆ 問合せ先
独立行政法人 国際交流基金
ベトナム日本文化交流センター
jf_survey2021@jpf.org.vn
