ベトナムニュース総合情報サイトVIETJO [ベトジョー]
RSS
Login
 ようこそ ゲスト様 
VietJo ID

【第57回】ベトナム人が利用している人気のアプリは?(2023年版)

2023/03/21 10:00 JST配信

ここ数年でベトナム人のスマホアプリの使い方は大きく変化してきました。以前は情報収集がメインだったのですが、コロナ禍を経てその利用方法はショッピングや支払い、勉強、健康管理など多岐に渡るようになりました。今回私たちは、モバイルアプリの使用状況を追跡するiOSの「スクリーンタイム」機能を利用して、どのようなモバイルアプリをどのくらい利用しているのかの調査を行いました。「スクリーンタイム」機能では、モバイルアプリの過去1週間の利用時間を追跡することができます。

1日あたりのスマホ利用時間は6.2時間

ベトナム人は1日に平均6.2時間をスマートフォンに費やしています。当社では本調査を毎年行っているのですが、コロナ禍でリモートワークやオンライン学習などを強いられていた昨年と比較すると利用時間はわずかに減少しています。特に若者の間での利用時間は長めです。一方で、1週間に利用しているアプリの数は平均20.5アプリでした。皆が多く利用しているアプリベスト10は下記の通りで、ソーシャルメディア・メッセージングアプリが中心です。

これだけ様々なアプリを利用している一方で、日常的に利用しているアプリはいくつかのアプリに集中しています。ベトナム人消費者はスマートフォンアプリの利用時間の約2/3をFacebook、Zalo、TikTok、Messenger、そしてYouTubeの5つのモバイルアプリだけに費やしています。特にFacebookは利用時間で最も利用されているアプリとして君臨しており、Facebookが世界的に人気がなくなって久しいことは噂されていますが、ベトナムではこのトレンドは当てはまらないようです。

2023年の3つのトレンド

本調査では多くの面白い発見がありましたが、その中から2023年の3つの主要なトレンドをピックアップしたいと思います。

一つ目のトレンドはTikTokの人気です。動画カテゴリーでは、YouTubeのユーザー利用割合はTikTokよりも多いものの、利用時間で見るとTikTokに費やす時間はYouTubeの倍以上となっています。この結果はTikTokのコンテンツにどれだけ中毒性があり、ベトナムのユーザーを強く引き付けている様子を示唆しています。特にTikTokは10代後半から20代前半の若者に人気があり、多くの企業がTikTokをマーケティングに利用する背景となっています。

2つ目のトレンドは、PC-Covidアプリの利用者がほぼいなくなった点です。Covid-19によって私たちの活動が制限されてからしばらく経ちましたが、現時点ではコロナ関連アプリを利用している人はほぼ0となりました。このアプリの利用状況からもコロナはベトナムでは既に過去の出来事であったことが伺えます。

最後のトレンドは、アプリ利用の多様化です。例えば、57%がオンラインショッピングアプリを、42%がライドシェアやデリバリーのアプリを利用しています。その中でも最も大きな変化は決済やオンラインバンクのアプリで75%の人が何かしらのアプリを利用していました。それぞれのカテゴリーでの競争も激化しており、例えば、ライドシェア・デリバリーのアプリではGrabが独占的なポジションを勝ち取る中、GoJek、ShopeeFood、Be、Baeminなどとのシェア争いも激化しています。また、モバイル決済アプリではMomoの利用度が断トツである一方で、銀行系のオンラインアプリの利用も増えています。以前は現金志向の国として知られていたベトナムですが、最近の数年間でベトナム人が金融を管理する方法は劇的に変化しました。

アプリの多様化によって、ベトナムでの生活の多くがデジタルによって便利になっています。今後もこの傾向は進む一方で、デジタル事業者の淘汰も進むのではないかと予想されます。

著者紹介
株式会社Asia Plus代表取締役社長 黒川賢吾

株式会社Asia Plus ( www.asia-plus.net )代表取締役社長。
NTT、ソニー、ユニクロにて海外マーケティングを担当。
2014年にAsia Plusを設立しベトナムマーケットリサーチサービス
「Q&Me( www.qandme.net )」を展開中


統計から見るベトナム
その他の記事はこちら>
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved. 
※VIETJOベトナムニュースは上記の各ソースと自社過去記事を参考に記事を編集・制作しています   利用規約   免責事項
新着ニュース一覧
ベトナムヘリコプター総公社、エアバスH225を3機購入 (5:10)

 国防省傘下のベトナムヘリコプター総公社(Vietnam Helicopters=VNH)は、沖合でのエネルギー開発活動を支援し、既存の古い機体を段階的に置き換えるため、世界大手のヘリコプターメーカーであるエアバス・ヘリ...

社会住宅購入の月収上限引き上げ、単身15万円・既婚30万円に (5:08)

 政府はこのほど、社会住宅(低所得者向け住宅)の開発・管理について住宅法の施行細則を規定した政令第100号/2024/ND-CPの一部条項を修正・補足する政令第136号/2026/ND-CPを公布した。同政令により、社会住宅購...

ベトナムのデータセンター建設コスト、APACで3番目の低水準 (4:30)

 米不動産サービス大手クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド(Cushman & Wakefield)が発表した「アジア太平洋地域データセンター建設コストガイド2026年版」によると、ベトナムのデータセンター建設コストは...

ヘチマ繊維を活用したエコ製品を世界へ、「人と自然を繋ぐ」起業家 (5日)

 近年、農業環境省は世界中の消費者と繋がるための循環型経済の発展を推進している。多くの企業や団体が農業廃棄物や農業副産物を生産に活用し、経済発展、コスト削減、そして環境保護を同時に実現している。 ...

タン農業環境相がハノイ市党委書記に就任、年初に政治局員に選出 (4:27)

 ハノイ市共産党委員会本部で8日、ベトナム共産党政治局の幹部人事に関する決定を公表する会議が開かれた。  チャン・カム・トゥー書記局常務やファム・ティ・タイン・チャー副首相らが立ち会う中、チャン・...

気象局が天気予報アプリ公開、位置情報に基づきリアルタイム更新 (3:46)

 農業環境省水文気象局は、天気予報アプリ「Thoi tiet Viet Nam KTTV(ベトナムの天気・気象水文)」を公開した。2600か所以上の観測所および落雷位置標定ネットワークのデータに基づき、降雨、洪水、雷雨、落雷、...

メイコー、フート省に電子回路基板製造の新子会社を設立へ (2:01)

 プリント基板などの設計・製造販売および付随業務の電子関連事業を手掛ける株式会社メイコー(神奈川県綾瀬市)は、北部地方フート省に新たな子会社を設立し、新工場を建設する。  新たに設立される子会社「...

ベトナム、米国とイランの即時停戦合意を歓迎 (9日)

 ベトナム外務省のファム・トゥー・ハン報道官は8日に開かれた定例記者会見で、米国とイランの即時停戦合意について、前向きな動きとして歓迎する意向を示した。ハン報道官は、この合意が中東地域の緊張を緩和し...

南北高速鉄道プロジェクト、補償と再定住を17の独立事業に分離 (9日)

 政府はこのほど、投資総額670億USD(約10兆7000億円)の南北高速鉄道プロジェクトについて、立ち退き補償・再定住に関する内容を17の独立したプロジェクトに分割することを許可する決議第98号/NQ-CPを公布した。...

ベトナムで好調のロッテショッピング、年内に2店舗を開業へ (9日)

 韓国ロッテグループのロッテショッピング(Lotte Shopping)はこのほど、企業活動報告書「企業価値向上計画履行の現状」を発表した。  報告書によると、2025年における海外事業全体の売上高は1兆7000億ウォン...

バイク排ガス検査、27年7月に2大都市で開始 (9日)

 チャン・ホン・ハー副首相はこのほど、道路交通に参加するバイクの排出ガスに関する国家技術基準の適用ロードマップを定めた首相決定第13号/2026/QD-TTgに代行で署名した。これにより、ハノイ市とホーチミン市...

ハティン省:第2ブンアン火力発電所、第2タービンが商業運転開始 (9日)

 北中部地方ハティン省のブンアン経済区にある第2ブンアン火力発電所の第2タービンが7日に商業運転を開始した。事業主である第2ブンアン火力発電(VAPCO)によると、試運転を経て全ての技術的要件を満たした上での...

新指導部発足、中国やロシアなど各国首脳が祝辞 (9日)

 ベトナム共産党のトー・ラム書記長が国家主席に、レ・ミン・フン氏が首相に、チャン・タイン・マン氏が国会議長に選出された新体制の発足を受け、7日に中国、ロシア、インド、ラオス、カンボジア、キューバなど...

新政権の陣容固まる、国会が副首相6人と大臣ら17人を承認 (9日)

 8日午前、第16期(2026〜2031年任期)国会第1回会議において、レ・ミン・フン首相の提案に基づき、6人の副首相、17人の各省大臣および長官の任命が承認された。これに先立つ7日には、国家副主席や最高人民...

ドンナイ省の中央直轄市への格上げを承認、7番目の中央直轄市に (9日)

 政府は6日、内務省の提案に基づき、東南部地方ドンナイ省傘下の10街区の設立および同省の中央直轄市への格上げ(ドンナイ市の設立)に関する提案を承認する決議第95号/NQ-CPを公布した。 内務省の責任と手続き...

©VIETJO ベトナムニュース 2002-2026 All Rights Reserved