ベトナムニュース総合情報サイトVIETJO [ベトジョー]
 ようこそ ゲスト様 

【第3回】2年で倍増!ベトナム人の日本観光事情

2015/03/10 05:09 JST配信

日本では、2014年の訪日観光客数が1300万人を超えて、インバウンド観光事業が一気に盛り上がりを見せてきています。タイやマレーシアといった国で外国からの観光客数が2500万人を超えていることを考えると、これだけ名所があり、食べるものも美味しい日本の潜在性はもの凄く高いように感じます。

ベトナム人の海外旅行先というと、中国(136万人)、ラオス(91万人)、カンボジア(85万人)などが人気ですが、訪日ベトナム人の数も2014年に12万人を超え、前年比+47%アップとなりました。

彼らはどのように日本旅行を楽しんでいるのでしょうか?

どんな旅行形態で日本に行くのか?

先ず、旅行形態ですが、まだ半数以上の人がツアーを利用しています。また、滞在期間も4~6日間と短いため、要所をダイジェストで見るような形の旅行になっています。人気の渡航時期は3~4月で、これは「花見」人気によるものです。ベトナムの旅行会社などでも、ウェブや販促物でこの「花見」をプッシュしています。

どうやって旅行情報を探しているのか?

旅行情報ですが、日本だと「地球の歩き方」がバイブル化していますが、ベトナムの場合はウェブ・Facebookが一般的な情報源となっています。

人気ウェブサイトは、Viet Media Travel (dulichviet.com.vn)、FacebookではC?m nh?n Nh?t (Feel about Japan)などです。ただ、どちらのサイトも情報の密度としてはまだまだで、もう少し訪日需要が増えるとレストランやお土産など情報が多岐に渡ってくるのかもしれません。

実際に日本へ行って、何をするのか?

最も多いのは「日本食」と「景観を楽しむ」の二つです。日本食に関しては「寿司」が断トツ、続いて「刺身」や「うどん」「天ぷら」などにトライする人が多いようです。

親日のベトナム人ですので、円安もあり日本観光の需要は非常に高いと思います。今、日本のメディアでは、大量の買い物をする中国人や、空港でお土産をたくさん購入するタイ人の姿等が報道されていますが、ここにベトナム人が加わる日が来るかもしれません。

著者紹介
株式会社Asia Plus代表取締役社長 黒川賢吾

株式会社Asia Plus ( www.asia-plus.net )代表取締役社長。
NTT、ソニー、ユニクロにて海外マーケティングを担当。
2014年にAsia Plusを設立しベトナムマーケットリサーチサービス
「Q&Me( www.qandme.net )」を展開中


統計から見るベトナム
その他の記事はこちら>
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved. 
※VIETJOベトナムニュースは上記の各ソースを参考に記事を編集・制作しています。 免責事項
新着ニュース一覧
ニントゥアン原発、日本との協力終了 ロシアとは交渉妥結へ (8日)

 ファム・ミン・チン首相は7日、原子力発電所建設指導委員会の会合を主宰した。首相は、南中部地方カインホア省で計画されている第1・第2ニントゥアン原子力発電所プロジェクトの進捗状況を確認し、今後の指導方...

モバイルマネーの詳細規定、運用ルールも明確に 新政令で (8日)

 政府は2025年12月31日、モバイルマネーサービスの提供活動について規定する政令第368号/2025/ND-CPを公布した。同政令は2026年1月1日に施行された。  同政令は、4章34条で構成され、モバイルマネーサービス...

老舗即席めんブランド「ミリケット」、ビナタバが完全撤退 (8日)

 ベトナムタバコ総公社(ビナタバ=Vinataba)は、即席めんの製造販売を中心に手掛け、「2匹のエビ」のロゴマークで計画経済時から南部で広く認知されているコルサ・ミリケット食品[CMN]

世界のベトナム人街を訪ねて【ヤンゴン編・前編】 (4日)

(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。) 【ロンドン編】はこちら 【パリ編】は

ハノイ、「線路沿いカフェ街」への列車運行停止を提案 (8日)

 ハノイ市人民委員会はこのほど、旧市街地の改修計画の実施に向けた、ザーラム駅からハノイ駅区間における国有鉄道インフラの引き渡しに関する文書を建設省に送付した。さらに、同市人民委員会は、市の観光名所...

自動車の新規登録手数料、▲30%引き下げ (8日)

 財政省は、車両の登録とナンバープレートの交付に関する手数料の徴収・免除などを規定した通達第155号/2025/TT-BTCを公布した。  同通達によると、2026年1月1日から、第1地域に該当するハノイ市とホーチミ...

ベトナム進出韓国企業の経営実態、売上横ばい 2割が撤退・移転 (8日)

 韓国産業研究院(KIET)は、「ベトナム進出企業の経営環境に関する実態調査報告」を発表した。  同調査は、ベトナムに進出している韓国企業および韓国・ベトナム合弁会社の計343社を対象とし、2025年8月1日か...

25年の国民1人当たりGDP、5000USD突破 貯蓄から投資へ (8日)

 2025年におけるベトナムの名目国内総生産(GDP)は5140億USD(約81兆円)となり、初めて5000億USD(約79兆円)を超えた。また、国民1人当たりの名目GDPは5026USD(約79万円)に増加した。財政省傘下の統計局(NSO)が明ら...

25年の国家予算歳入、過去最高 ホーチミンが800兆VND初突破 (8日)

 財政省の発表によると、2025年の国家予算歳入は約2650兆VND(約15兆8000億円)に達し、過去最高水準となった。年間予算を34.7%上回り、前年比では+30.3%増加した。  内訳は、国内歳入が約2279兆9000億VND(...

マンションにEV駐車場設置義務付けへ、建設省が技術基準改正提案 (8日)

 建設省は、マンションに関する国家技術基準(QCVN 04:2021/BXD)について、新築マンションには電気自動車(EV)用駐車場やEV用充電エリア、バッテリー交換エリアの設置を義務付ける規定を追加する方向で改正を提案...

ビンファスト、EVシフト支援プログラムを全国展開 (8日)

 不動産開発を中核とする民間複合企業ビングループ[VIC](Vingroup)傘下の電気自動車(EV)メーカーであるビンファスト(VinFast)は、2026年に全国規模で電動車両への転換を支援するプロ

25年の労働力人口の失業率2.22%、平均月収5万円 (8日)

 財政省傘下統計局(NSO)によると、2025年における労働力人口の失業率は前年比▲0.02%pt低下の2.22%だった。このうち、都市部の失業率が2.51%、農村部が2.02%となっている。  また、同年の15~24歳の失業...

25年の新規設立企業19.5万社、前年比+24.1%増 (8日)

 財政省傘下統計局(NSO)が発表したデータによると、2025年に全国で新規設立された企業は前年比+24.1%増の19万5147社、登録資本金の合計は同+24.1%増の1919兆1850億VND(約11兆4200億円)だった。同期における1社...

ウェビナー「ベトナムの現状と今後の動向から見る有望産業」、1.. (8日)

 日本貿易振興機構(ジェトロ)ハノイ事務所は、1月16日(金)の日本時間15時30分から17時00分まで(ベトナム時間13時30分から15時00分まで)、ウェビナー「ベトナムの現状と今後の動向から見る有望産業について」をオ...

34省・市の25年GRDPランキング、クアンニン省が首位 (7日)

 省・市再編後初となる全国34省・市の2025年域内総生産(GRDP)ランキングが、統計局(NSO)の発表で明らかになった。  同年の国内総生産(GDP)成長率は+8.02%と堅調に推移した中、34省・市のうち29省・市が+7%...

©VIETJO ベトナムニュース 2002-2026 All Rights Reserved