ベトナムニュース総合情報サイトVIETJO [ベトジョー]
RSS
Login
 ようこそ ゲスト様 
VietJo ID

<明日は明日の試合がある>フィリップ・トルシエ(元サッカー日本代表監督) ベトナムで育成世代にサッカー全力指導中【前編】

2019/08/04 05:00 JST配信
(C) Miwa.A
(C) Miwa.A

(※本記事はVIETJOベトナムニュースのオリジナル記事です。)

(C) Miwa.A


 2019年6月のハノイ市郊外サッカー場。少年たちが炎天の下ボールを追っている。その中で見覚えのある眼鏡にヘアスタイルの外国人が、大きなジェスチャーで声を張り上げている。

 2002年6月、アジア初のサッカーのワールドカップ(以降W杯と表記)が、日本と韓国で開催された。歴史的な初勝利で、日本中を青い熱狂の渦に包みこんだ日本代表チームの監督は、フランス人フィリップ・トルシエだった。あの6月から17年が経ち、64歳になるトルシエ氏は今日、ベトナムで子供たちと共にピッチの中を走っていた。

 W杯ベスト16という史上初の結果は、世界とサッカーで戦っていける自信を日本にもたらした。トルシエ監督の手腕は高く評価されたが、1998年の就任から任期終了までの4年の間には、その斬新な戦術、指導法、人選、ストレートな発言や、感情の表し方などは、周囲から激しい批判を受けることもしばしばだった。

 トルシエ氏は、34歳の時にフランスを後にし、コートジボワールへ渡ってから今日まで30年の間、アフリカ、日本を含めたアジア、中東の異文化の中で生活し、サッカー監督の仕事をしてきた。自らを“地球を旅する人”(globe trotter)と称する彼は、どんな人なのだろう。ベトナムや、これまで見てきた国々、そして4年間指揮をとった日本で感じたこと、監督という仕事、サッカー、数年前から始めたワイン造りやこれからのことなど、ハノイ市で話を伺った。

 

ベトナム、日本、アフリカ、フランス

―――ベトナムではどんな仕事を。

PVF(ベトナムサッカー才能育成基金/Promotion fund of Vietnamese football talents)(*1)という育成機関の技術統括ディレクターをしています。ワールドクラスの立派な施設ですが、ベトナムサッカーはこれからですので、ビル建築で言えば、ビルの土台を創っているようなものです。選手だけでなく、指導者の人材、マネージメントや国際サッカー業界の仕組みの理解なども含めての育成です。なので専門スタッフをフランスから呼び、チームで多方面から指導しています。毎日グラウンドに出て、子供たちに直接動き方を教えたり動きを見たりするので、一日二回着替えています。



PVF グラウンド   (C) P.Troussier


PVF就任式   (C) P.Troussier
 

―――ほぼゼロからなのですね。体力的にも大変そうですがなぜこの仕事を。

ベトナムには今、サポーターにも選手にも、“ワールドカップに出たい”という大きな夢があります。そのために何でも吸収し努力していこうと、やる気も溢れています。サッカーに限らず、この国全体がそういう時期なのでしょう。あらゆる産業が世界を目指して動いている強いエネルギーを感じたからです。

 

*1:PVF
PVF(Promotion fund of Vietnamese football talents / ベトナムサッカー才能育成基金)ベトナム最大の複合企業ビングループが投資する育成プロジェクト。
ハノイ市郊外の22ヘクタールの広大な敷地の最新式の施設には、スタジアムと、練習用サッカーグラウンドが6面あり、プールやジムも整備されている。ここでベトナム全国から選抜された10歳から18歳のサッカー少年たち約200人が寝起きし、学校へ通い、授業が終わると、サッカーの英才教育を受けている。トルシエ氏は就任と同時に13人の外国人精鋭指導チームを組織しここに招いた。海外サッカークラブとの提携や国際試合への参加も積極的に進めている。
http://www.pvf.com.vn/en/

前へ   1   2   3   次へ
© Viet-jo.com 2002-2026 All Rights Reserved. 
※VIETJOベトナムニュースは上記の各ソースと自社過去記事を参考に記事を編集・制作しています   利用規約   免責事項
新着ニュース一覧
サイバー犯罪対策のハノイ条約、ベトナムが世界2番目の批准国に (6:25)

 トー・ラム書記長 兼 国家主席は7日、国連サイバー犯罪条約(通称:ハノイ条約)の批准を決定する文書に署名した。ベトナムは東南アジアで初めて、世界では2番目に同条約を批准した国となった。世界で初めて同条...

日本のベトナム人不法残留者数、前年比▲19%減少も国籍別最多 (6:01)

 日本の法務省出入国在留管理庁が発表した2026年1月1日時点における日本の不法残留者数に関する統計によると、ベトナム人は1万1601人となり、前年1月1日時点から▲18.9%減少した。不法残留者総数に占めるベトナ...

ベトナムヘリコプター総公社、エアバスH225を3機購入 (5:10)

 国防省傘下のベトナムヘリコプター総公社(Vietnam Helicopters=VNH)は、沖合でのエネルギー開発活動を支援し、既存の古い機体を段階的に置き換えるため、世界大手のヘリコプターメーカーであるエアバス・ヘリ...

ヘチマ繊維を活用したエコ製品を世界へ、「人と自然を繋ぐ」起業家 (5日)

 近年、農業環境省は世界中の消費者と繋がるための循環型経済の発展を推進している。多くの企業や団体が農業廃棄物や農業副産物を生産に活用し、経済発展、コスト削減、そして環境保護を同時に実現している。 ...

社会住宅購入の月収上限引き上げ、単身15万円・既婚30万円に (5:08)

 政府はこのほど、社会住宅(低所得者向け住宅)の開発・管理について住宅法の施行細則を規定した政令第100号/2024/ND-CPの一部条項を修正・補足する政令第136号/2026/ND-CPを公布した。同政令により、社会住宅購...

ベトナムのデータセンター建設コスト、APACで3番目の低水準 (4:30)

 米不動産サービス大手クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド(Cushman & Wakefield)が発表した「アジア太平洋地域データセンター建設コストガイド2026年版」によると、ベトナムのデータセンター建設コストは...

タン農業環境相がハノイ市党委書記に就任、年初に政治局員に選出 (4:27)

 ハノイ市共産党委員会本部で8日、ベトナム共産党政治局の幹部人事に関する決定を公表する会議が開かれた。  チャン・カム・トゥー書記局常務やファム・ティ・タイン・チャー副首相らが立ち会う中、チャン・...

気象局が天気予報アプリ公開、位置情報に基づきリアルタイム更新 (3:46)

 農業環境省水文気象局は、天気予報アプリ「Thoi tiet Viet Nam KTTV(ベトナムの天気・気象水文)」を公開した。2600か所以上の観測所および落雷位置標定ネットワークのデータに基づき、降雨、洪水、雷雨、落雷、...

メイコー、フート省に電子回路基板製造の新子会社を設立へ (2:01)

 プリント基板などの設計・製造販売および付随業務の電子関連事業を手掛ける株式会社メイコー(神奈川県綾瀬市)は、北部地方フート省に新たな子会社を設立し、新工場を建設する。  新たに設立される子会社「...

ベトナム、米国とイランの即時停戦合意を歓迎 (9日)

 ベトナム外務省のファム・トゥー・ハン報道官は8日に開かれた定例記者会見で、米国とイランの即時停戦合意について、前向きな動きとして歓迎する意向を示した。ハン報道官は、この合意が中東地域の緊張を緩和し...

南北高速鉄道プロジェクト、補償と再定住を17の独立事業に分離 (9日)

 政府はこのほど、投資総額670億USD(約10兆7000億円)の南北高速鉄道プロジェクトについて、立ち退き補償・再定住に関する内容を17の独立したプロジェクトに分割することを許可する決議第98号/NQ-CPを公布した。...

ベトナムで好調のロッテショッピング、年内に2店舗を開業へ (9日)

 韓国ロッテグループのロッテショッピング(Lotte Shopping)はこのほど、企業活動報告書「企業価値向上計画履行の現状」を発表した。  報告書によると、2025年における海外事業全体の売上高は1兆7000億ウォン...

バイク排ガス検査、27年7月に2大都市で開始 (9日)

 チャン・ホン・ハー副首相はこのほど、道路交通に参加するバイクの排出ガスに関する国家技術基準の適用ロードマップを定めた首相決定第13号/2026/QD-TTgに代行で署名した。これにより、ハノイ市とホーチミン市...

ハティン省:第2ブンアン火力発電所、第2タービンが商業運転開始 (9日)

 北中部地方ハティン省のブンアン経済区にある第2ブンアン火力発電所の第2タービンが7日に商業運転を開始した。事業主である第2ブンアン火力発電(VAPCO)によると、試運転を経て全ての技術的要件を満たした上での...

新指導部発足、中国やロシアなど各国首脳が祝辞 (9日)

 ベトナム共産党のトー・ラム書記長が国家主席に、レ・ミン・フン氏が首相に、チャン・タイン・マン氏が国会議長に選出された新体制の発足を受け、7日に中国、ロシア、インド、ラオス、カンボジア、キューバなど...

©VIETJO ベトナムニュース 2002-2026 All Rights Reserved